| 研究概要 |
本研究は,都心部に大量に発生することが予想される中小規模オフィスビルの有効活用を図り,持続可能な都市環境を形成するために,オフィスビルを住宅への転用し、再生を促進する手法を確立することを目的としている。
平成14年度は、小規模オフィスビルと実際の住宅の規模と間取りから転用の可能性をみたが、本年度は大規模なものを含め名古屋市都心部におけるオフィスビルについて、平面形状、縦動線の位置、採光条件から、具体的に住戸のプランニングの検討を行い、共同住宅への転用における平面計画上の諸問題を明らかにするとともに、地域における立地から転用可能性を検討した。
調査対象地域内のオフィスビル事例について建築面積・階数・平面形状を都市計画図と住宅地図から、周辺状況・開口部・縦動線の位置を現地調査し、対象オフィスビルの平面形状から以下のように平面計画の分析を行い、住宅への転用の可能性を検討した。(1)採光面が2以上の100〜150m2の住戸に分割し、仮想の部屋割りを行う。(2)1面採光の50〜100m2の住戸に分割し、仮想の部屋割りを行う。
分析結果から既存ビルを、住戸の部屋割りが可能か場合、部屋割りは不可能だがワンルームの住宅なら住戸割りが可能な場合、住宅としては利用不可能な部分ができる場合に分類した。
建築面積と転用可能性の関係では、規模が大きくなるほど部屋割可の比率は低くなり,中小規模のオフィスビルの転用可能性が高い。また,採光面数が多くなるほど転用可能性は高くなる。
これらのビルは、様々な規模のビルが混在している地区、容積率の低い町丁の内部のブロックや角地に多く立地していることが分かった。本研究では住宅への転用のみに着目して実現可能性の分析を行ったが、それぞれの地域における機能分布の特性や空地に建物が建設される可能性も考慮しつつ、住宅以外の用途も含めて転用の可能性を探ることが必要である。
|
