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抗体エンジニアリングによる免疫制御分子の開発

研究課題

研究課題/領域番号 14750639
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 生物・生体工学
研究機関鹿児島大学

研究代表者

橋口 周平  鹿児島大学, 工学部, 助手 (40295275)

研究期間 (年度) 2002 – 2003
研究課題ステータス 完了 (2003年度)
配分額 *注記
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2003年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
2002年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
キーワードヒト抗体 / 抗体エンジニアリング / IgE / アレルギー / phage display library / FcεRI / ペプチドミミック
研究概要

アレルギーの治療怯開発のターゲットとしてIgEとそのレセプターであるFcεRIαの結合を阻害するという試みが注目されている。本研究では、20名のヒト末梢血リンパ球由来のヒト一本鎖抗体ライブラリーから、すでに単離されているIgEレセプター(FcεRIα)に特異的ヒト抗体(FcRε51)のエピトープ解析を行った。
FcRε51(9μg)をコートしたdishを1%BSAでブロックした後、市販のランダムペプチドファージライブラリー(Ph.D.-7、Ph.D.-12、Ph.D.-C7C:NEB)と反応させ、Tween20を0.1%含むリン酸緩衝液(PBST)で10回洗浄後、FcRε51に結合したphageを酸(pH2.2)で溶出した。回収したファージは大腸菌ER2738に感染後増幅して次のパンニングに用いた。2回目のパンニングでは、前年度に構築したFcRε51 Fabフラクメント(12μg)を用いて行った。無作為に選択したファージクローンの結合活性を調べた結果、Ph.D.-7、Ph.D.-12、Ph.D.-C7Cのライブラリーからそれぞれ35、1、1種類のペプチド配列を有するクローンを単離した。Ph.D.-7,から得られた35種類のモチーフを調べた結果、7merの配列上でコンセンサス領域は認められなかった。一方、Ph.D.-7およびPh.D.-12から得られたファージクローンはFcRε51とFcεRIαの結合を阻害したことから、これらのファージに提示されているペプチドはFcRε51の抗原結合部位に結合していことが示唆された。今回単離したペプチドファージクローンに提示されたモチーフのアミノ酸配列とFcεRIαのアミノ酸配列をclustal W alignmentを用いてホモロジー検索を行った結果、12merのライブラリーから得られたペプチドモチーフは、FcεRIαとIgEのbinding site 1に相当するFcεRIαのD2ドメイン(Nature 406:259-66,2000)と高い相同性が認められた。これらの結果は、FcRε51がFcεRIαのD2ドメインのbinding site 1に相当する領域に結合してIgEとの結合を阻害していることを示唆している。また、単離されたペプチドモチーフはFcεRIαのD2ドメインの構造をミミックしている可能性が考えられ、小分子阻害剤を分子設計するためのlead moleculeとして利用できると考えられる。

報告書

(2件)
  • 2003 実績報告書
  • 2002 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] 林 智博: "ランダムペプチドファージを用いたヒトFcεRI特異的なscFv, FcRε51のエピトープ解析"Proc.Jpn.Soc.Immunol.. 33. 159 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] 伊東祐二: "タンパク質研究のための抗体実験マニュアル"羊土社. 7 (2004)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] S.Hashiguchi et al.: "Human FcεRIα-specific human single-chain Fv (scFv) antibody with antagonistic activity toward IgE/FcεRIα-binding"J.Biochem.. 133・1. 43-49 (2003)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] 橋口周平 ほか: "FcεRIα鎖特異的ヒトscFv抗体フラグメントからFab抗体への抗体エンジニアリング"Jpn.Soc.Allergol.. 51・10. 1000 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書

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公開日: 2002-04-01   更新日: 2016-04-21  

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