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ティッシュエンジニアリングを応用した人工象牙質の開発

研究課題

研究課題/領域番号 14771066
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 保存治療系歯学
研究機関神奈川歯科大学

研究代表者

角田 晃  神奈川歯科大学, 歯学部, 講師 (70236933)

研究期間 (年度) 2002 – 2003
研究課題ステータス 完了 (2003年度)
配分額 *注記
4,500千円 (直接経費: 4,500千円)
2003年度: 2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
2002年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
キーワード歯髄幹細胞 / 象牙芽細胞 / 不死化 / dentin sialoprotein / 歯髄細胞 / 幹細胞
研究概要

本研究は、歯髄幹細胞をクローン化し、ティッシュエンジニアリングの技術を応用して人工象牙質を作製する基盤技術を開発することを主眼としている。平成14年度はヒト歯胚から得られた培養歯髄細胞を免疫不全症(SCID)マウスの皮下に埋入し、硬組織の形成を検討したところ、硬組織の形成は見られなかった。この原因は、細胞採取時に歯根膜細胞、歯槽骨細胞等の歯胚周囲組織の細胞が混入したため、ヒト歯髄幹細胞の細胞分化に必要な微小環境が提供出来なかったことが考えられた。
そこで15年度そよより分化程度の低い歯胚から細胞を採取し、象牙芽細胞への分化能を有する細胞を採取する方法の確立をめざすこととした。実験は、まずマウス歯乳頭由来細胞(Mouse Tooth Papillary Cell; MTFC)にレトロウィルス・ベクターを用いてヒト・パピローマウィルス遺伝子であるE6を導入することにより細胞の不死化による長期培養の可能を図った。次に不死化したMTPCをアスコルビン酸、デキサメサゾン、β-グリセロ燐酸を含むα-MEM培地で3週間培養した。対照として、ヒト由来間葉系細胞を用意した。それぞれの培養細胞からトータルRNAを回収後、RT-PCRを行ったところ、bone sialoprotein osteopontin、osteocalcinはいずれの細胞でも発現が認められた。しかしながら、ヒト間葉系細胞は象牙芽細胞の分化マーカーであるdentin sialophosphoprotein (DSPP)の発現を認めたのに対して、MTPCではDSPの発現を認めることはできなかった。
今後は、in vitroにおける培養条件の設定を検索していく必要があると考えられる。

報告書

(2件)
  • 2003 実績報告書
  • 2002 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Keisuke Handa, Masahiro Saito, Akira Tsunoda et al.: "Experimental Model for Cementogenesis using Dental Follicle."The Bulletin of Kanagawa Dental College. 31. 74-76 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] Masahiro Saito, Shintaro Hattori, Akira Tsunoda et al.: "Establishment of cementoblast progenitor and development to regeneration therapy of periodontitum."The Bulletin of Kanagawa Dental College. (in press).

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] Miwa Horiguchi, Akira Tsunoda, et al.: "Production of Recombinant Human Osteopontin Using Baculovirus Expression Systems"The Bulletin of Kanagawa Dental College. 30. 19-21 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] Akira Tsunoda, et al.: "Preparation of Recombinant Human Bone Sialoprotein Using Baculovirus Expression System"The Bulletin of Kanagawa Dental College. 30. 33-35 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書

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公開日: 2002-04-01   更新日: 2016-04-21  

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