| 研究課題/領域番号 |
14771366
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
基礎・地域看護学
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
門田 直美 名古屋大学, 医学部, 助手 (10335052)
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| 研究期間 (年度) |
2002 – 2003
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| 研究課題ステータス |
完了 (2003年度)
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| 配分額 *注記 |
3,100千円 (直接経費: 3,100千円)
2003年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
2002年度: 2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
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| キーワード | 座位保持 / 介護負担 / 訪問看護 / 寝たきり予防 / 在宅ケア / 座る意欲 / 寝たきり高齢者 |
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| 研究概要 |
在宅寝たきり高齢者の離床を促すためには、座位になりその姿勢を保持する(以下、座位保持と記す)ための介助が必要である。しかし、現状では介護者に委ねられ実践されにくい。本研究の目的は、在宅寝たきり高齢者の座位保持を阻害する介護者要因を明らかにし、訪問看護での有効な介入方法を検討することである。対象はA県T訪問看護ステーション利用者のうち65歳以上かつ日常生活自立度BCランクの要介護高齢者とその介護者117組とする。方法はアンケート及び訪問面接調査である。その結果,座位保持に介助を要する者(以下座位介助群と記す)は26.5%(31名)であった。介護者が65歳未満の場合、座位介助群は座位自立群に比べて介護者に「腰痛あり」「不健康」が多かった(P<.05)。しかし、Zaritの介護負担尺度では有意差が認められず(性・年齢を調整)、介護負担が座位保持を妨げる要因とは言い切れないことが示された。そこで、上記座位介助群の介護者を対象に(n=21)、座ることの意味・困難点について質問し質的内容分析を行った。その結果、「リハビリになる」などポジティブな回答が多かった。一方で「意味がない」「座位は無理」「介護負担が増えて大変」などネガティブな回答も26.1%あり、このことと要介護者本人の「意欲低下」との間に関連が見られた。
以上のことから、座位保持を妨げる介護者の要因は、(1)座位保持効果を認識していない、(2)座位はとれないものと諦めている、(3)座位介助に伴う腰痛、の3点が明らかになった。また、訪問看護における介入として、(1)「座位保持」の効果と重要性を認識できるような教育的関わりをもつこと、(2)介護者の健康チェック、腰痛を未然に防ぐ介助方法の指導が必要であることが示唆された。後者については、適切な福祉用具の選定が必要であり、理学療法士との連携も必要である。今後の課題は、本研究結果をふまえ介入による効果を検証することと考える。
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