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高齢者の転倒発生における視知覚と姿勢制御へ生活環境からの検討

研究課題

研究課題/領域番号 14771367
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 基礎・地域看護学
研究機関名古屋大学

研究代表者

江藤 真紀  名古屋大学, 医学部, 助手 (30295167)

研究期間 (年度) 2002 – 2004
研究課題ステータス 完了 (2004年度)
配分額 *注記
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2004年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2003年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2002年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
キーワード高齢者 / 転倒 / 視力 / 姿勢制御 / 地域高齢者 / 視知覚 / 重心動揺
研究概要

愛知県N町の65歳以上の地域在住高齢者を対象に、視覚刺激を与えない状態と与えた状態である静止画像と動画像(歩行速度:4km/h、自動車走行速度:60km/h)で、身体動揺(重心動揺計を使用)を測定した。画像はフェイスマウント・ディスプレイにビデオ撮影をした道路画像を上映し、被験者が道路を前進するように視認できるようにした。身体動揺は重心動揺計を用いて測定をおこなった。身体動揺測定以外には、視力検査、および過去一年間の転倒経験などに関する聞き取り調査をおこなった。また、それにともない老研式活動能力指標や日常生活上で転倒に関連すると思われる質問紙を作成し、聞き取り調査を実施した。その中で転倒との関係に注目しながら、バランスを崩す過程に視覚情報がどのように関係するかを検討した。なお、重心動揺測定項目は、総軌跡長、矩形面積、外周面積の3項目とした。
286名の調査参加者から視力0.3未満かつ老研式活動能力指標11点未満に該当する者を除いた204名(72.7±8.7歳)を分析対象とした。過去一年間の転倒経験者は52名(25.2%)であった。二元配置分散分析の結果、総軌跡長、矩形面積、外周面積の3項目とも視覚刺激の速さと転倒の有無は重心動揺に対して有意な主効果を示したが、交互作用は認められなかった。以上から、転倒経験者は重心動揺が大きいこと、視覚刺激の速さが増すと重心動揺が大きくなることが示され、強い動的視覚刺激を与えるほど転倒する危険性が増すことが示唆された。

報告書

(3件)
  • 2004 実績報告書
  • 2003 実績報告書
  • 2002 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2005 2004 その他

すべて 雑誌論文 (2件) 文献書誌 (3件)

  • [雑誌論文] 地域在住高齢者における転倒既往と視覚刺激下の姿勢制御能との関連2005

    • 著者名/発表者名
      江藤真紀
    • 雑誌名

      日本老年医学会雑誌 42・1

      ページ: 106-111

    • NAID

      10015425505

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] 地域高齢者の骨折経験は社会参加およびQOLに影響を及ぼすか2004

    • 著者名/発表者名
      後藤由紀, 中谷芳美, 松原勇, 江藤真紀, 梶田悦子, 鏡森定信
    • 雑誌名

      日本公衆衛生雑誌 51・10

      ページ: 722-722

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [文献書誌] 郷内直子, 梶田悦子, 江藤真紀, 中谷芳美, 松原勇, 鏡森定信: "地域在住の高齢者における骨折経験と社会参加の関連"日本公衆衛生学雑誌. 50・10. 737 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] 江藤真紀, 中谷芳美, 松原勇, 梶田悦子, 郷内直子, 鏡森定信: "地域在住の高齢者における転倒経験と温泉利用との関連"日本公衆衛生学雑誌. 50・10. 736 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] E Kajita, N Gounai, M Eto, Y Nakatani, I Matsubara, S Kagamimori: "The relationship between bone fracture experience and public participation in the elderly inhabitants"International Conference on Progress in Bone Mineral Research Abstracts/Bone SI-S29. 33. S15 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書

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公開日: 2002-04-01   更新日: 2016-04-21  

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