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二次元の入力制約を有する記録および通信システムにおける容量と符号に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 14780319
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 情報システム学(含情報図書館学)
研究機関電気通信大学

研究代表者

岩田 賢一  電気通信大学, 大学院・情報システム学研究科, 助手 (80284313)

研究期間 (年度) 2002 – 2003
研究課題ステータス 完了 (2003年度)
配分額 *注記
1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
2003年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2002年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
キーワードマルチトラック / (d,k)ラン・レングス制約 / 通信路容量 / 符号 / 二次元入力制約 / 符号化効率 / (d、k)制約 / Symbolic Method
研究概要

情報の記録等に用いられている記録システムにおいて高速処理可能でかつ高密度記録に対応した処理と符号に対する要求が高くなっている。lトラックを一度に処理できる記録システムでは、lトラック(d,k)制約が要求される。lトラック(d,k)制約は、各トラックにおいて任意のシンボル"1"とシンボル"1"の間にd,d>0個以上のシンボル"0"が存在するシンボル間干渉の影響による制約が課され、基本クロックを読み取るためにlトラックにおいて同時にシンボル"0"が続くことが最大k回である制約が課される。
符号化効率の点から見れば1トラック(d,k)倒約の場合もマルチトラック(d,k)制約の場合も漸近的に、理論的限界である通信路容量を達成する数え上げ符号化法を用いるのが良い。しかしながら、符号化、復号化における処理の複雑さの観点から考えると、数え上げ符号では高速処理に関してはその実装コストが高くなる傾向がある。これに対して、1トラック(d,k)制約の場合には、小森と和田山が、(d,k)制約を満たす短いプレフィックス符号を利用して、符号語の連接が(d,k)制約を満たす固定長入力/固定長出力の符号を提案している。
本研究では、小森と和田山の提案をマルチトラック(d,k)制約に応用することを考える。その結果、1トラック(d,k)制約より、マルチトラック(d,k)制約が制約が弱いのでより高い符号化効率を達成できる場合があることを示す。更に、符号語の連接がマルチトラック(d,k)制約を満たす固定長入力/固定長出力の符号を構成で利用するプレフィックス符号の構成に関して、マルチトラック(d,k)制約の特徴を利用した改良を提案した。

報告書

(2件)
  • 2003 実績報告書
  • 2002 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Ken-ichi IWATA, Jun MURAMATSU: "An Information-Spectrum Approach to Rate-Distortion Function with Side Information"IEICE Transactions of Fundamentals of Electronics, Communications and Computer Sciences. Vol.E85-A. 1387-1395 (2002)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] Ken-ichi IWATA, Jun MURAMATSU: "Channel Coding Algorithm Simulating the Random Coding"IEICE Transactions of Fundamentals of Electronics, Communications and Computer Sciences. (掲載予定).

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] Ken-ichi IWATA, Jun MURAMATSU: "An Information-Spectrum Approach to Rate-Distortion Function with Side Information"IEICE TRANS. FUNDAMENTALS,. Vol.E85-A, NO.6. 1387-1395 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] 岩田賢一, 村松純: "符号器と復号器で共有できる補助情報を利用した通信路符号化アルゴリズム"第25回情報理論とその応用学会シンポジウム予稿集. 25回第2分冊. 631-634 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書

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公開日: 2002-04-01   更新日: 2016-04-21  

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