| 研究課題/領域番号 |
14J00952
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| 研究種目 |
特別研究員奨励費
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 国内 |
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| 研究分野 |
教育社会学
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
白川 俊之 大阪大学, 人間科学研究科, 特別研究員(PD)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-25 – 2017-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2016年度)
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| 配分額 *注記 |
2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2016年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2015年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2014年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 教育社会学 / 計量社会学 / 比較教育学 / 社会階層論 / シミュレーション / 対数線型モデル / 社会階層 / 社会移動 / 高等教育 / 社会階層・移動 / 教育不平等 / 教育システム / マルチレベル分析 |
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| 研究実績の概要 |
高等教育にアクセスする機会の階層的な不平等において、階層それ自体の影響（2次効果）と学力を媒介した間接的な階層の影響（1次効果）がそれぞれどの程度見られるかを、PISAのデータにもとづいて推計した。階層の影響を1次効果と2次効果に分けて記述する方法は2000年代の中ごろからヨーロッパの研究者を中心にアプローチの標準化がすすめられていたため、そうした手続きを参考に分析をすすめた。日本のデータを用いた分析の結果、高等教育進学期待の階層差の7割前後が2次効果によってもたらされていることが分かった。
PISAが国際調査であることを生かし、各国の経済発展のレベルや教育制度の類型的な特徴によって、不平等の大きさや1次効果と2次効果の相対的な比重がどのように変わるかも検討した。それによれば、不平等の絶対的な大きさや2次効果の大きさはマクロレベルの要因によってそれほど異ならないが、1次効果の大きさと不平等全体に占める1次効果の比率は、中等教育のシステムが階層化（選抜開始年齢が早い、職業学校に通う生徒の割合が高いなどの特徴をもつ）されている社会では有意に大きくなっていた。
以上の研究と並行して、質的（水平的）な教育機会の格差を階層研究のストリームに位置づけるための基礎的な分析もすすめた。1985年以降のSSM調査のデータから回答者が最後に通った学校の学科や専攻を識別し、それが現在の到達階層に及ぼす影響を推定した。データ分析の結果は、学科や専攻は教育達成のレベルをコントロールしたうえでも到達階層を規定する有意な効果を示していた。また、最終学歴の学科や専攻の決定が出身階層によってどのように規定されているかについても検討をおこない、ミクロ階級として操作化された出身階層の特徴と学科や専攻の選択とのあいだに、専門分野の類似性（親和効果）を媒介とした特徴的な結びつきが見られることを明らかにした。
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| 現在までの達成度 (段落) |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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