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マクロファージによる不消化残渣放出の制御機構

研究課題

研究課題/領域番号 14J01134
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分国内
研究分野 医化学一般
研究機関大阪大学

研究代表者

宋 智勲  大阪大学, 医学系研究科, 特別研究員(DC2)

研究期間 (年度) 2014-04-25 – 2016-03-31
研究課題ステータス 完了 (2015年度)
配分額 *注記
1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
2015年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
2014年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
キーワードマクロファージ / 好中球 / 膜融合タンパク質 / エキソサイトーシス / 消化酵素 / 炎症性サイトカイン / 好中球エラスターゼ / 慢性炎症
研究実績の概要

生体が外部の異物から身を守るため、貪食細胞による異物の貪食と処理は重要である。貪食細胞は異物を貪食後、ファゴリソソームに取り込むが、その異物残渣を排出するためにファゴリソソームと形質膜が融合する。その融合を担う膜融合タンパク質としてMyoferlinが同定された。Myoferlinがリソソームと細胞膜の融合にどう関わるかを調べるため、そのノックダウン細胞KDを作製し、FACSでリソソーム量を測定すると、野生型WTよりKDの方が多かった。従って、Myoferlinはリソソームと細胞膜の融合を制御し、残渣放出を促進する可能性が示された。そこで、生体内でも同じ役割を担うかを調べるため、MyoferlinノックアウトマウスKOを作製し、その骨髄由来マクロファージBMDMを用いて、細菌残渣の放出過程をFlow cytometryで調べた。すると、KOのBMDMではWTより残渣の蓄積が多かった。この蓄積により細胞が強く刺激される可能性を調べるため、細菌貪食後の炎症性サイトカインmRNA発現量をKOとWTで比較すると、KOの方が高かった。同様に、マウス腹腔に大腸菌を投与後に回収した腹腔滲出細胞のサイトカイン産生量は、mRNAとタンパク質レベルの両方で、KOの方が高かった。このことが生体に与える影響を調べるため、大量の大腸菌を腹腔内投与後の生存率を調べると、WTよりKOマウスの方で生存率が高かった。よって、WTマウス腹腔内では、何らかの有害な物質がより多く放出されることが考えられた。そこで、腹腔滲出細胞によるリソソーム消化酵素放出量を調べると、WTの方が多かった。従って、そのことがWTで生存率が低い原因となり、周囲の組織や細胞がより傷つくためと考えた。以上から、Myoferlinは貪食細胞が開口放出するための膜融合機構に重要であり、その適切な制御が生体内恒常性維持に関与することが示された。

現在までの達成度 (段落)

27年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

27年度が最終年度であるため、記入しない。

報告書

(2件)
  • 2015 実績報告書
  • 2014 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2015 2014

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件、 謝辞記載あり 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] Neuronal exosomes facilitate synaptic pruning by up-regulating complement factors in microglia.2015

    • 著者名/発表者名
      Bahrini, I., Song, J., Diez, D., Hanayama, R.
    • 雑誌名

      Scientific Reports

      巻: 5 号: 1 ページ: 1-8

    • DOI

      10.1038/srep07989

    • 関連する報告書
      2014 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [学会発表] Analysis for mechanism of membrane fusion between intracellular compartments and plasma membrane2014

    • 著者名/発表者名
      SONG Jihoon, HANAYAMA Rikinari
    • 学会等名
      The 43rd Annual Meeting of The Japanese Society for Immunology
    • 発表場所
      国立京都国際会館
    • 年月日
      2014-12-10 – 2014-12-12
    • 関連する報告書
      2014 実績報告書

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公開日: 2015-01-22   更新日: 2024-03-26  

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