| 研究課題/領域番号 |
14J03073
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| 研究種目 |
特別研究員奨励費
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 国内 |
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| 研究分野 |
社会福祉学
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| 研究機関 | 岡山大学 |
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研究代表者 |
藤田 益伸 岡山大学, 社会文化科学研究科, 特別研究員(DC2)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-25 – 2016-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2015年度)
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| 配分額 *注記 |
1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2015年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2014年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
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| キーワード | 専門職連携教育 / 多職種連携 / 地域包括ケア / 多職種協働 / 地域包括ケアシステム / 介護保険 / 連携行動尺度 |
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| 研究実績の概要 |
質問紙調査を精査し、多職種連携を評価する連携行動尺度を作成して妥当性・信頼性の検討を行った。研究の主要部分は「韓国社会福祉学会」にて口頭発表を行い、その予稿は学会論文集に収録されている。次に連携行動尺度に影響する要因とアウトカム指標との関連を調べた。経験年数が長いほど、介護職より相談援助職の方が連携行動尺度の得点が高いこと、得点が高い者ほど多職種との交流頻度やサポートの数が高いことが明らかになった。尺度得点が高い専門職は連携が困難な状況におかれた場合に単眼的見方ではなく多角的な視点に立ち、困難要因の分析と解決策の提示をしていることを明らかにした。
前年度に引き続き、IPEプログラムの介入研究を継続した。2014年6月から10月にかけて専門職85名を対象にIPE研修会を開催、研修前後の連携行動尺度の変化を調べた。その結果、連携行動尺度の内省的洞察得点を増加させることが判明し、一定の教育的効果が認められた。研究結果の一部は、「岡山大学大学院社会文化科学研究科紀要」に投稿、受理された。その後、ランダム化比較試験を伴う研修会を実施して、さらなる効果検証を試みた。ただし、ランダム化比較試験では両群に有意差が認められず教育内容に改善の余地があることが示された。
IPEプログラム作成の背景に関する内容として、A市介護サービスと地域医療の連携促進協議会の活動経緯と特徴を再整理した。この協議会は在宅介護の実践者が参加する少人数のコンセンサスパネルが特徴であり、形式的な情報共有の会議にとどまらずに具体的な問題解決機能を有していた。また協議会の活動経緯を振り返るとCAP-Doの一連のサイクルに沿った実践が行われており、介護実践現場から地域全般の施策へ反映させるボトムアップ手法として地域の実情に即した介入方法として効果的であることを示した。研究結果の主要部分は「地域福祉サイエンス」に投稿、受理された。
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| 現在までの達成度 (段落) |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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