| 研究課題/領域番号 |
14J03824
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| 研究種目 |
特別研究員奨励費
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 国内 |
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| 研究分野 |
臨床心理学
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
上村 碧 早稲田大学, 人間科学学術院, 特別研究員(DC1)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-25 – 2017-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2016年度)
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| 配分額 *注記 |
3,200千円 (直接経費: 3,200千円)
2016年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2015年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2014年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
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| キーワード | セルフ・コントロール / 関係反応 / 言行一致訓練 / 児童 / 関係フレーム理論 / 応用行動分析 / 関係訓練 / セルフコントロール / 児童生徒 / 応用行動分析学 / 発達支援 |
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| 研究実績の概要 |
本年度は、関係反応の確立が、従来の訓練技法である言行一致訓練のセルフ・コントロールに対する効果を補完するといった仮説の検証を行った。具体的には、関係訓練と言行一致訓練を行った介入群と、言行一致訓練のみを行った統制群で、セルフ・コントロールへの効果を検証した。介入期においては、介入群の３名は、関係訓練によって時間と比較の関係反応の確立を行い、統制群の３名は待機した。その後、介入群と統制群の参加者は、ポスト期とフォローアップ期（１ヶ月後）において、随伴性の特定とセルフ・コントロールを測定した。
その結果、随伴性の特定に関しては，統制群と比べて介入群の参加者により大きな得点の向上が示された。一方で、セルフ・コントロールに関しては、統制群の参加者においても、ポスト期にセルフ・コントロールが向上し、さらにフォローアップ期にかけて維持する者が存在した。しかしながら、すべてのセルフ・コントロール課題において、セルフ・コントロール得点が上限を示したのは、介入群の参加者のみであった。その一方で、介入群の１名において、フォローアップ期にセルフ・コントロールが介入前の水準まで低下し、訓練効果の維持が示されない者がいた。さらに、保護者尺度においては、訓練前後による変化を明らかにできなかった。これらの結果から、関係訓練は、言行一致訓練の効果を補完する可能性が示唆された。ところが、訓練効果の維持や般化に関しては、明らかにすることができなかった。これらの結果をとりまとめ、関係訓練をセルフ・コントロールの支援手続きとして応用させる可能性と、そのための今後の課題について考察した。
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| 現在までの達成度 (段落) |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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