| 研究課題/領域番号 |
15069101
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| 研究種目 |
特定領域研究
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 審査区分 |
理工系
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
高月 紘 京都大学, 名誉教授 (80026228)
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| 研究分担者 |
渡辺 信久 京都大学, 助教授 (10291212)
玉浦 裕 東京工業大学, 炭素循環エネルギー研究センター, 教授 (00108185)
伊永 隆史 首都大学東京, 大学院・理学研究科, 教授 (30124788)
山田 悦 京都工芸繊維大学, 環境科学センター, 教授 (30159214)
大島 義人 東京大学, 大学院・新領域創成科学研究科, 教授 (70213709)
藤田 委由 島根大学, 医学部, 教授 (70173440)
植村 榮 京都大学, 工学研究科, 教授 (70027069)
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| 研究期間 (年度) |
2003 – 2005
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| 研究課題ステータス |
完了 (2006年度)
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| 配分額 *注記 |
8,000千円 (直接経費: 8,000千円)
2006年度: 2,600千円 (直接経費: 2,600千円)
2005年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
2004年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
2003年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
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| キーワード | 倫理学 / 科学教育 / 環境技術 / 廃棄物処理 / 有害化学物質 |
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| 研究概要 |
教育研究機関の環境安全衛生管理は、「環境保全と安全管理の枠組みを維持し、その必然性が広く理解される教育を継続する」ことである。平成15年度には、「枠組み」のための組織の基本的考え方を示すために、労働安全衛生を意識しながらも、実験科学の重要性を訴えるパンフレット「環境安全学を礎に」を作成し、全国の大学に配布した。平成16年度には、「必然性の理解」のために、特に化学実験の環境安全に注目した教育用ビデオ「京都大学の環境安全-化学実験編-」を作成し、全国の大学に配布した(ビデオ作成は、京都大学との共同作業)。これらの集大成として、平成17年度の最終成果書「環境安全学の創成と教育プログラムの開発」を作成した。第1章は総論である。第2章は、環境安全のキーワード「リスク」を、労働と環境と教育研究、作業環境測定、フィジカルリスク、化学物質排出・移動(PRTR)の管理、の各切り口から、解説した。リスク量と曝露強度・時間の関係を視覚理解するための損失余命近似計算と、安全を省みずに行った化学実験の事例を盛り込んだ。第3章では、組織のソフトインフラとして、環境マネジメントシステム、労働安全衛生マネジメントシステムを取り扱った。米国の大学で、これらのマネジメントシステムを立ち上げることになった経緯を紹介した。第4章では、組織のハードインフラとして、実験廃液・廃棄物管理の事務的、技術的側面、および化学物質使用量と廃液・廃棄物を低下させるためのダウンサイジング手法について、解説した。小・中・高等学校での実験教育の環境安全面で、実は、廃液・廃棄物処理が問題であることを示した。第5章では、体系的な教育と継続的改善の実施例として、化学物質取り扱いのライセンス制とネットワーク利用による広範囲な化学物質管理システムを紹介し、最後に、法と倫理に関わる教育展開の方向性を示した。
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