| 研究課題/領域番号 |
15200046
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
スポーツ科学
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
佐伯 聰夫 筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 教授 (60036556)
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| 研究分担者 |
阿部 生雄 筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 教授 (20091936)
菊 幸一 筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 助教授 (50195195)
仲澤 眞 筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 助教授 (10188930)
矢島 ますみ 明海大学, 経済学部, 助教授 (80220135)
生沼 芳弘 東海大学, 体育学部, 教授 (10119654)
上杉 正幸 香川大学, 教育学部, 教授 (60093902)
米谷 正造 川崎医療福祉大学, 医療技術学部, 助教授 (00220765)
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| 研究期間 (年度) |
2003 – 2005
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| 研究課題ステータス |
完了 (2005年度)
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| 配分額 *注記 |
40,690千円 (直接経費: 31,300千円、間接経費: 9,390千円)
2005年度: 13,650千円 (直接経費: 10,500千円、間接経費: 3,150千円)
2004年度: 10,920千円 (直接経費: 8,400千円、間接経費: 2,520千円)
2003年度: 16,120千円 (直接経費: 12,400千円、間接経費: 3,720千円)
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| キーワード | 成熟型企業の経営戦略 / 企業によるスポーツ支援 / ブランドプロモーション / プライドプロモーション / コミュニケーションプロモーション / プロ化モデル / 地域クラブ化モデル / 福祉化モデル / 企業のスポーツ支援 / 自動車産業国内主要企業 / ブランドプロモーション活用 / マーケッティング活用 / 電器産業国内主要企業 / 米国トップスポーツ界と企業支援 / 英国企業のスポーツ支援 / カスターマーズマーケティング / 国内ビール主要4社 / イタリア企業のスポーツ支援 / スペイン企業のスポーツ支援 / ローカリズム活用 / ネーミングライツ・ビジネス / 企業 / スポーツ支援 / モデル開発 / 成熟型企業経営 / 国内企業調査 / ドイツ企業のスポーツ支援 / フランス企業のスポーツ支援 / 経営戦略資源 |
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| 研究概要 |
平成15年度研究において、我々はEU化の変動の中で先進的な企業経営を行っているドイツ及びフランスのゲルマン系トップ企業を訪問し、経営とスポーツ支援に関わる責任者を中心としたインタビュー調査を実施した。同様に、平成16年度には、イタリアとスペインのラテン系トップ企業を、17年度には、米国と英国のアングルサクソン系企業を対象としたインタビュー調査を実施した。また、これに対応して、支援を受けるスポーツクラブやNOC等のスポーツ団体の調査も実施した。この間、平行して、日本において伝統的にスポーツ支援に積極的に取り組み、また、企業スポーツを展開している新日鐵等の素材企業、トヨタや日産等の自動車産業、NECや松下等の家電企業、サントリーやキリン等の飲食産業、東電や東京ガス等のエネルギー産業等の一流企業を対象とした企業経営とスポーツ支援についてのインタビュー調査を実施した。関連資料の収集・分析とこうしたインタビュー調査の結果から、以下のような結論を得た。
欧米の企業は、経済環境のグローバル化と企業の社会的責任論の進展の中におけるメディアとしてのスポーツの価値を認識し、企業と市民社会とのコミュニケーションメディアとしてスポーツを活用するために、スポーツ支援を経営戦略の一環として展開している。一方、日本の企業の場合は、長期経済不況から脱したものの、なお、積極的経営に留保しており、スポーツ支援、特に企業巣スポーツについては、企業忠誠心や労働モラールの高揚のために、またスポーツスポンサードについては、マーケティングの一環として展開している状況が見られた。しかし、環境と共生という21世紀世界課題に対応する形で、企業の社会的責任がグローバルスタンダードとなる現代、日本企業にも社会的責任論に立つ企業経営が求められている。従って我が国では、企業が、市民社会とのコミュニケーションメディアとして最強であるスポーツを、経営資源として戦略的に活用することが求められている。こうした視点から、日本企業の固有資源としての企業スポーツを、1.スポーツ文化の発展を担うプロスポーツ化2.地域社会貢献を担う地域クラブ化3.職域・職場の人間化を担う福祉化の3つを、日本企業が所有するスポーツ資源を、成熟型企業経営における経営戦略的活用のモデルとして開発し、提案する。
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