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脳卒中片麻痺患者における無酸素性パワーの評価に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 15300190
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 リハビリテーション科学・福祉工学
研究機関弘前大学

研究代表者

岩田 学  弘前大学, 医学部, 教授 (80232685)

研究分担者 藤田 俊文  弘前大学, 医学部, 助手 (60431441)
近藤 和泉  弘前大学, 医学部附属病院, 助教授 (50215448)
研究期間 (年度) 2003 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
6,300千円 (直接経費: 6,300千円)
2006年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2005年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2004年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2003年度: 4,400千円 (直接経費: 4,400千円)
キーワード脳卒中 / 片麻痺 / 無酸素性パワー / ウインゲートテスト
研究概要

ストレングスエルゴを用いた片麻痺用ウインゲートテストを開発し、その信頼性と無酸素性パワーと短時間のパフォーマンスとの関連性(妥当性)の検証を行った。
被験者は、脳卒中片麻痺患者21名で、片麻痺用に開発されたテスト方法は、6秒間のランプ負荷と3秒間の等張性定常負荷を合わせた9秒間のテストであった。2回のテストにおける運動開始後6秒から9秒までの3秒間の定常負荷時の平均パワーの再現性を、級内相関係数で検討した結果、ICC(1,1)は0.97であった。
種々の項目をもとに変数選択-重回帰分析を行い、至適負荷量をより的確に決めるための回帰式の作成を試みた。各被験者が6秒間のランプ負荷期間の最終段階で到達できた負荷量の1.1倍の設定負荷量を目的変数とし13項目を説明変数とした。統計学的解析の結果、ストレングスエルゴによる非麻痺側最大脚伸展トルクが有意(p<0.0001)に選択され、決定係数R^2=0.718であった。そこで設定負荷量と非麻痺側最大脚伸展トルクの2変量の関係に焦点を絞り、最も適合度が高い回帰式を検討したところ、非麻痺側最大脚伸展トルク(x)から至適設定負荷量(y)を求めるには2次回帰式が最も適合度が高いことがわかり、その関係式として、y=4.003+0.045x+0.002x^2(決定係数R^2=0.748)が導き出された。
11名の被験者を対象とした短時間のパフォーマンスとの関連では、5回連続の立ち上がり時間の平均は7.2±1.8秒で、平均パワーとの相関はr=-0.659 p=0.025で、統計学的に有意であった。一方10m最大速度歩行時間の平均は9.8±7.6秒で、平均パワーとの相関はr=-0.295 P=0.389で、統計学的に有意ではなかった。

報告書

(5件)
  • 2006 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2005 実績報告書
  • 2004 実績報告書
  • 2003 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2005

すべて 雑誌論文 (3件)

  • [雑誌論文] 無酸素性運動能力の評価ーウインゲート無酸素性テストを中心にー2005

    • 著者名/発表者名
      岩田学
    • 雑誌名

      リハビリテーション医学 42(12)

      ページ: 880-887

    • NAID

      110002552846

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Evaluation of Anaerobic Performance-A Description of the Wingate Anaerobic Test-2005

    • 著者名/発表者名
      Manabu Iwata
    • 雑誌名

      Jpn J Rehabili Med 42

      ページ: 880-887

    • NAID

      110002552846

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] 無酸素性運動能力の評価-ウインゲート無酸素性テストを中心に-2005

    • 著者名/発表者名
      岩田学, 近藤和泉, 細川賀乃子
    • 雑誌名

      リハビリテーション医学 42(12)

      ページ: 880-887

    • NAID

      110002552846

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2003-04-01   更新日: 2016-04-21  

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