高齢者を対象としたヘルスプロモーション活動の介入による医療費抑制効果の検討

• 研究課題/領域番号: 15300235
• 研究種目: 基盤研究(B)
• 配分区分: 補助金
• 応募区分: 一般
• 研究分野: 応用健康科学
• 研究機関: 茨城県立医療大学
• 研究代表者: 岩井 浩一 茨城県立医療大学, 保健医療学部, 教授 (30167275)
• 研究期間 (年度): 2003 – 2005
• 研究課題ステータス: 完了 (2005年度)
• 配分額: 8,600千円 (直接経費: 8,600千円); 2005年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円); 2004年度: 3,600千円 (直接経費: 3,600千円); 2003年度: 2,800千円 (直接経費: 2,800千円)
• キーワード: 高齢者 / 健康調査 / ライフスタイル / コホート研究 / 健康づくり活動 / 健康科学 / 健康増進 / 老人医療費 / 生活習慣 / 体力レベル

研究概要

本研究では,平成8年および平成12年に実施した地域高齢者の健康調査のデータをベースとして,再度健康調査を実施し,健康状態の推移,および健康に影響を及ぼす関連要因の影響について探った。
健康調査は,茨城県阿見町に居住する65歳以上の高齢者7800名を対象に,平成17年3月に実施した。その結果,男性2197名,女性2701名,計4898名から回答が得られた。回収率は62.8%であった。疾病状況の推移をみると,何らかの疾病にかかっている者の比率は,平成8年には64.8%,平成12年には57.1%であったが,平成17年の調査では71.5%に増加した。また,健康度自己評価の推移をみると,「不健康」であると回答した者の比率は,平成8年には24.0%,平成12年には25.0%であったが,平成17年の調査では26.3%に増加した。健康に影響を及ぼす要因については,喫煙率が平成8年の23.4%から13.7%に低下し,「以前は吸っていたが現在はやめている」と回答した者の比率が増加している。また,定期的に運動をしている者の比率は,平成8年の32.8%から37.0%に増加するなど,生活習慣の状況は改善の傾向がみられた。しかし,一方で,睡眠時間が減少する傾向がみられるなど,以前よりも悪化した項目もみられている。これらのライフスタイル項目は生活習慣病のリスクファクターであり,健康状態とも密接に関連していることが明らかになった。高齢化の進展により疾病率が上昇したが,体力測定をはじめとする様々な健康づくり活動の介入により,参加者の健康状態が維持されており,これらの介入による医療費抑制効果が推定された。