研究課題/領域番号 |
15300258
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
科学教育
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研究機関 | 筑波大学 |
研究代表者 |
大高 泉 筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 教授 (70176907)
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研究分担者 |
鶴岡 義彦 千葉大学, 教育学部, 教授 (80172063)
江口 勇治 筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 教授 (50151973)
藤田 剛志 千葉大学, 教育学部, 助教授 (90209057)
吉岡 亮衛 国立教育政策研究所, 総括研究官 (40200951)
井田 仁康 筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 助教授 (20203086)
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研究期間 (年度) |
2003 – 2005
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研究課題ステータス |
完了 (2005年度)
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配分額 *注記 |
7,000千円 (直接経費: 7,000千円)
2005年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
2004年度: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
2003年度: 3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
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キーワード | ドイツ / アメリカ / オーストラリア / ニュージーランド / 持続可能性 / 環境学習 / 地域との連携 / イギリス / 環境教育 / 地域 / カリキュラム |
研究概要 |
本研究は、環境学習の先進国においては、地域の各種資源と連携した学校教育における環境学習が、いかなる原理・システムでなされているかを、環境学習モデル校の実践事例に即して実証的に解明し、わが国の学校教育における環境学習の体系化・システム化を地域との連携を視野に入れて構想することを目的とする。成果を箇条書きにすれば以下の通りである。 全体を通して、関係資料を収集し、ダータベース化し、また実地踏査を行いつた。 (1)ドイツの環境教育については「持続可能性」を標榜する環境教育の展開を探り、また子どもの環境観の日独比較と教師の環境教育観の日独比較調査結果を考察した。 (2)アメリカ・イギリスの環境教育については「持続可能性のための環境教育」の展開を探るとともに、ケンタッキー州におけるその具体的な実践的展開、イギリスの学校教育におけるバイオテクノロジーの扱いを探った。 (3)ニュージーランド、オーストラリアの環境教育については、現地調査を行い、スチュワート島、ニューサウスウエルズ州における環境学習の実態の解明と環境センターと学校との連携及び各種学外で提供される環境教育プログラムの活用の実態を解明した。 (4)日本の環境教育については、鹿児島県生態保存資料館、キープ協会、神奈川県藤沢市、北海道旭山動物園を事例に環境教育における地域の環境学習資源の活用の実体を現地踏査によって解明した。 (5)環境学習の実践に関する研究については、高等学校におけるディープエコロジー思想を行かした環境学習、地域に根ざした中学校におけるエネルギー教育の実践的検討を行った。 (6)以上の成果を踏まえ日本における「持続可能性のための環境教育」(ESD)プログラムの開発を行い、全国の中学校教師から実戦可能性の観点で評価を得て、改善した。
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