| 研究課題/領域番号 |
15330074
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 京都工芸繊維大学 (2004-2005)
東京工業大学 (2003) |
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研究代表者 |
勝本 雅和 京都工芸繊維大学, 繊維学部, 助教授 (90272674)
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| 研究分担者 |
渡辺 千仭 東京工業大学, 社会理工学研究科, 教授 (60220901)
木嶋 恭一 東京工業大学, 社会理工学研究科, 教授 (10134826)
宮島 英昭 早稲田大学, 商学部, 教授 (60182028)
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| 研究期間 (年度) |
2003 – 2005
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| 研究課題ステータス |
完了 (2005年度)
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| 配分額 *注記 |
15,500千円 (直接経費: 15,500千円)
2005年度: 4,500千円 (直接経費: 4,500千円)
2004年度: 5,500千円 (直接経費: 5,500千円)
2003年度: 5,500千円 (直接経費: 5,500千円)
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| キーワード | 技術経済 / 技術経営 / イノベーション / 社会経済体質 / IT / Institution / 国際比較 / 情報技術 / 自己増殖機能 / 柔軟性 |
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| 研究概要 |
本研究の目的は、1980年代までの製造技術をコアとする工業化社会と1990年代以降のITをコアとする情報化社会との間には、社会経済体質、殊にその柔軟性が技術的あるいは経済的発展に大きく関わっているのではないかという仮説のもと、(1)社会経済体質の柔軟性発揮状況の比較検証、(2)社会経済体質の柔軟性とITの革新及びその効果的活用との相関分析、(3)社会経済との相互作用を通じたITの性格形成メカニズムの分析、(4)IT固有の自己増殖機能発現のダイナミズムの解明である。
本研究は以上の目的を達成するため、日米欧APECにひろがる海外共同研究者を含めた研究者間の共同研究ネットワークを利用して、(1)社会経済体質の柔軟性指標ならびにIT総合指標の構築、(2)構築された指標に基づく国際比較分析、(3)社会経済体質の柔軟性とIT発展の関係の分析モデルの検討を行った。
以上の分析により明らかとなった点は数多くあるが、政策的含意を簡単にまとめると以下の通りである。
(1)1980年代までの工業化社会においては、社会経済体質の柔軟性の違いがIT等に関連するイノベーション普及に大きな影響を及ぼさなかった。一方、1990年代以降の情報化社会においては、社会経済体質の柔軟性がIT等に関連するイノベーションによる経済効率の上昇に大きな影響を及ぼした。
(2)情報化社会において、社会経済体質の柔軟性が低い場合、情報化投資等による情報化インフラの整備は、必ずしも社会経済の効率性の向上につながらない。
(3)社会経済体質の柔軟性の決定要因としては様々なものが考えられるが、国際比較によれば、不確実性に対する姿勢の違いが大きな影響を及ぼしている可能性がある。
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