| 研究課題/領域番号 |
15330143
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育心理学
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| 研究機関 | 文京学院大学 |
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研究代表者 |
柏木 恵子 (柏木 惠子) 文京学院大学, 人間学部, 教授 (10086324)
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| 研究分担者 |
唐澤 真弓 東京女子大学, 現代文化学部, 教授 (60255940)
下條 英子 文京学院大学, 人間学部, 教授 (30231137)
永久 ひさ子 文京学院大学, 人間学部, 助教授 (90297052)
渡邊 惠子 日本女子大学, 人間社会学部, 教授 (00000068)
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| 研究期間 (年度) |
2003 – 2005
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| 研究課題ステータス |
完了 (2005年度)
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| 配分額 *注記 |
12,100千円 (直接経費: 12,100千円)
2005年度: 2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
2004年度: 5,600千円 (直接経費: 5,600千円)
2003年度: 4,200千円 (直接経費: 4,200千円)
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| キーワード | 社会変動 / 定年退職後夫婦 / 夫婦関係 / ジェンダー / 幸福感 / 高学歴化 / 有職化 / 個人化 / 夫婦間コミュニケーション / 家族 / 夫婦 / 主観的幸福感 / アイデンティティ / 自己観 / コミュニケーション |
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| 研究概要 |
本研究の目的は、1)育児期から子育て終了期までの女性を対象とし、親子・夫婦間の資源移動と現在の資源配分、夫婦間の衡平性、満足感・幸福感(well-being)について実証的に検討すること、2)日本における家族間での資源移動、家族内の資源の変化により、満足感・幸福感がどのように変化するかを文化心理学的視点から検討することである。この目的を達成するために、質問紙調査及び面接調査を行い、その上で詳細な分析を行った。その後、研究組織員全体で仮説検証を吟味検討し、学会発表、論文執筆、研究全体の報告書作成を行った。
(1)定年退職後の夫婦の面接調査の結果、夫の経済的・社会的変化に伴い、家事役割分担を行うケースが多くみられたが、心理的には、中年期からの関係性を継続し、またそれに収束し、幸福感-死生観を維持していこうとする可能性が示唆された。(2)上記を踏まえて、定年退職を迎えた年代を対象に質問紙調査を行った分析結果(男性102名、女性76名)を、「定年退職後」と「40代」の時間軸二時点における変化、経済主導権の夫婦間変動に注目し、夫婦間コミュニケーションや満足感、健康感、家事分担、家族観、幸福感について検討した。*夫婦間コミュニケーションは、女性は夫のことを威圧的であると、男性は妻のことを依存的であると感じており、これらは40代のときと変化がみられなかった。「定年退職」を迎えても夫婦間スタイルが容易に変化しないことが伺えた。*家庭内の経済主導権:「財布の紐を夫婦どちらが握るか」という結果は、40代も現在も「妻主導」が約60%を占めていたが、「40代は、財布の紐は妻主導であったが、退職後に夫主導に変化した者」があった。そこで経済主導権の「移行群」と「継続群」で、生活満足感、精神的健康感、夫婦間コミュニケーションを比較した。結果、男性では差がなかったが、女性は「継続群」で、生活満足度と「40代の夫の無視」が高く、「主導移行群」で「否定的感情」が高かった。本調査の女性は、ほとんどが専業主婦である。財布の中身は夫が稼いだものであっても、それをコントロールすることが、女性には家庭生活全体をコントロールすることにつながり満足感や健康感にもつながっていることが推察された。(3)育児期から子育て終了期の女性の質問紙調査では、高学歴化と有職化の視点から「有能感の志向性」を検討した。結果高学歴・有職群では、個人・社会志向性が高く、低学歴・無職群では、家庭志向性が高いことが明らかになった。
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