| 研究課題/領域番号 |
15330178
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育社会学
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| 研究機関 | 滋賀大学 |
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研究代表者 |
紅林 伸幸 滋賀大学, 教育学部, 助教授 (40262068)
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| 研究分担者 |
越智 康詞 信州大学, 教育学部, 助教授 (80242105)
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| 研究期間 (年度) |
2003 – 2005
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| 研究課題ステータス |
完了 (2005年度)
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| 配分額 *注記 |
4,000千円 (直接経費: 4,000千円)
2005年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
2004年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2003年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
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| キーワード | 総合的な学習の時間 / 教育改革 / 学校文化 / 教師文化 / 教員調査 / 質問紙調査報告 / 学校の自律性 |
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| 研究概要 |
本研究は、この「総合的な学習の時間」が実際にどのような実践であったのか、そしてそれが学校や教師にどのようなインパクトをもたらしたのかを、教育社会学の観点から分析し、検証したものである。本プロジェクトでは、
・公立小中学校の管理職への「総合的な学習の時間」の実施に関するヒアリング調査
・公立小中学校の管理職を対象とした学校調査(質問紙)
・公立小中学校の「総合的な学習の時間」担当教員を対象とした教員調査(質問紙)
・「総合的な学習の時間」を担当した教員へのインタビュー調査
の4つの調査を実施した。その結果、以下のことが確認された。
(1)「総合的な学習の時間」は、学校教育を縛ってきた多くの既存の構造や枠組みを崩し、変化を促進する機能を果たしている。けれども、教科の壁、教師-児童という枠組み、平等主義といった学校教育の構造は超えることはなかった。
(2)教員にも、「総合的な学習の時間」の導入は、意図=理念以上のさまざまなポジティブな効果、即ち「学級づくり」や「教師と子どもの関係づくり」、「教師の専門性」や「教科の指導法」などによい影響があると考えられている。
(3)こうした効果の多くは小中学校ともに認められるが、小学校に特に顕著である。
(4)「総合的な学習の時間」と現状の学校の制度的文化的構造との間にはズレがあり、それが実践の阻害要因となっている。
以上の結果をふまえ、「総合的な学習の時間」を効果的なものにするには、学校の構造そのものの変革や教員の変革が不可欠であると言える。しかし、それは既存制度の枠内の改革に止まるのではなく、教員の制度的位置づけを含む組織的・制度的な改革であることが必要である。
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