| 配分額 *注記 |
6,900千円 (直接経費: 6,900千円)
2006年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
2005年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
2004年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
2003年度: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
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| 研究概要 |
この研究は,「算数教育における達成度に関する国際的な継続的プロジェクト」(International Project on Mathematical Attainment,略称IPMA)の日本における研究を担うものであり,6年間にわたって同じ児童を対象にして,算数達成度の変容を追跡した点に最大の特色がある。日本においては,広島地区と福岡地区の8小学校の児童を対象として,平成11年度から第1児童集団(約500人)に対して,その1年後の平成12年度から第2児童集団(約440人)に対して,達成度調査を実施した。調査問題は,IPMAの英語の算数達成度調査問題を,数や演算などの数学的本質を変えないで,必要に応じて文脈を日本の児童に分かり易いように変えて日本語に翻訳して作成したものである。
同一問題を用いた同一の児童を対象とする6年間の継続的調査研究である特徴を生かし,各学年で学習した基礎的問題や応用的問題に対する算数達成度がどのように変容していくかについての研究成果を,「算数達成度に関する継続的調査研究」として全国数学教育学会を中心に発表してきた。
これらの研究によって,「小学校低学年の算数達成度は比較的高い水準にあること」が明らかとなったが,「小学校中・高学年では,学習した学年における達成度の伸びが鈍化する」傾向が生じ,その要因として,「小学校中・高学年から学級ごとの算数達成度の伸びに差が生じてくること」や,「基礎的問題に比して応用的問題の達成度に学級ごとの差が生じやすいこと」などがあることが示唆された。
小学校高学年における応用的問題に関する算数達成度は十分に満足できるものではなくなってきており,最新の発表論文の中では,IPMAの参加国であるシンガポールとの比較教育的研究を通して,そのような実態を明らかにするとともに,その要因に関する分析を行った。
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