| 研究課題/領域番号 |
15360310
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
建築環境・設備
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
下田 吉之 大阪大学, 大学院工学研究科, 助教授 (20226278)
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| 研究分担者 |
水野 稔 大阪大学, 大学院工学研究科, 教授 (30029269)
鳴海 大典 大阪大学, 大学院工学研究科, 助手 (80314368)
河本 薫 大阪ガス(株), 開発研究部, 研究員
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| 研究期間 (年度) |
2003 – 2005
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| 研究課題ステータス |
完了 (2005年度)
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| 配分額 *注記 |
11,100千円 (直接経費: 11,100千円)
2005年度: 3,200千円 (直接経費: 3,200千円)
2004年度: 4,100千円 (直接経費: 4,100千円)
2003年度: 3,800千円 (直接経費: 3,800千円)
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| キーワード | 民生用エネルギー / 地域エネルギーシステム / ヒートアイランド / 地球温暖化対策 / 情報化社会 / 在宅勤務 / 気温感応度 / 都市エネルギー / 情報機器 / 最終需要モデル / 分散型電源 / 熱負荷シミュレーション / 家庭用エネルギー / ボトムアップモデル / 電源運用モデル / 情報機器のエネルギー消費 |
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| 研究概要 |
最終需要モデルの開発に関して、住宅部門については大阪市を対象としてモデルを完成させた。建物の方位や位置を考慮することの影響についても考察している。また、一部実測データとの比較をおこなっている。業務部門について、建物1棟の居住者行動とエネルギー消費のリンクを考慮したモデル構築に始まり、中心業務地区の将来シナリオを、不確定な要素の感度解析も含めて評価した後、大阪市レベルでの評価を、建物レベルの積み上げおよび地区レベルの積み上げで評価している。
本研究で特に着目した情報化の影響に関し、まずパワーマネージメントの効果を含めた我が国のオフィスにおける情報機器のエネルギー消費実態について実態調査を踏まえて推計をおこなった。この調査結果を踏まえ、パーソナルコンピュータのエネルギー効率評価手法についての検討を加えている。また情報化社会における典型的なライフスタイルの変化として在宅勤務を取り上げ、最終需要モデルにより住宅部門、業務部門それぞれにおけるエネルギー消費量の変化を明らかにした。
その他、住宅部門における省エネルギー対策およびコージェネレーションやヒートポンプシステムなど各種給湯システムの大阪市レベルでの影響評価をおこなっている。また業務部門の将来シナリオ策定においては、コージェネレーションの排熱融通によるエネルギーの面的利用システムについてコストや将来の技術革新による建物エネルギー需要の変化を含めて評価した。
ヒートアイランド現象による気温の変化が住宅・業務部門のエネルギー消費に及ぼす影響を評価し、実際に計測された住宅部門の電力気温感応度との比較によりモデルを検証し、かつ将来の省エネルギー対策と気温感応度との相互影響を予測している。
業務部門について、小規模建物を高層集約化する土地利用の大胆な変化が都市レベルでのエネルギー消費に及ぼす影響を評価した。
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