| 研究課題/領域番号 |
15401017
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 海外学術 |
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| 研究分野 |
日本語教育
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| 研究機関 | 東京外国語大学 |
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研究代表者 |
藤森 弘子 東京外国語大学, 留学生日本語教育センター, 助教授 (50282778)
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| 研究分担者 |
伊東 祐郎 東京外国語大学, 留学生日本語教育センター, 教授 (50242227)
柏崎 雅世 東京外国語大学, 留学生日本語教育センター, 教授 (00262212)
中村 彰 東京外国語大学, 留学生日本語教育センター, 助教授 (10272618)
小林 幸江 東京外国語大学, 留学生日本語教育センター, 教授 (40114798)
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| 研究期間 (年度) |
2003 – 2005
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| 研究課題ステータス |
完了 (2005年度)
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| 配分額 *注記 |
7,100千円 (直接経費: 7,100千円)
2005年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
2004年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
2003年度: 3,500千円 (直接経費: 3,500千円)
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| キーワード | 年少者の日本語教育 / 第二言語としての日本語教育 / 外国語としての日本語教育 / 国語教育 / 継承日本語教育 / 在外教育施設 / 外国教育施設 / 日本語教員研修 / 外国語教育 / 第二言語としての日本語教育(JSL) / 継承日本語教育(JHL) / 国語教育(JNL) / 日本文化事情教育 / 海外教育施設 / 日本人学校 / 補習授業校 / 国際結婚 |
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| 研究概要 |
在外教育施設に対する調査結果分析では、日本人学校・補習授業校別に全体傾向の考察及び地域別の考察を行った。現状として、施設全体に占める日本語指導が必要な児童生徒数割合は、日本人学校では3.8%、補習授業校では8.8%であった。日本語指導クラス運営上の問題点としては、「指導法の確立」「クラス編成」「教材の充実」「保護者の理解」が主として挙げられ、教員研修については、外国語としての日本語研修を受けた経験者は非常に少なく、今後新任及び経験者別に研修を行う必要があることがわかった。以上調査結果から、(1)在外教育施設における日本語教育の多様化への対応 (2)在外教育施設の役割の変化とその対応 (3)児童生徒に適した日本語指導法・教材の開発、が今後の課題であろう。
次に、外国教育施設に対する調査結果分析では、中国・韓国・大洋州・北米の各地域別に考察を行った。その結果、項目によって、4地域共通している場合と地域別に相違点があることがわかった。例えば、4地域共通して教員が指導上最も重要だと感じているのは「口頭表現力」だが、次いで韓国は「日本文化理解」、中国・大洋州・北米は「聴解力」であった。「日本語教育を取り入れた効果・変化」については、「多文化理解に役に立つ」としている回答が4地域とも最も多かった。教員アンケートでは、日本語授業シラバスを決定する要因として、「日本語指導で重要だと思っている項目」「授業で気をつけていること」ともコミュニケーション能力に関わる内容が最多であり、これらを内的要因とすると、中国・韓国の回答の自由記述にみられた「入試制度の問題」や「学生の不熱心」などが外的要因として、日本語指導上の問題点となっていることがわかった。
このほかに、上記調査対象地域への聞き取り調査も行い、報告書にまとめた。「中国における日本語教育事情」「日本語教授法」に関する講演会・ワークショップを開催し、多くの関係者からの参加を得た。
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