| 研究課題/領域番号 |
15500427
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
スポーツ科学
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
仲澤 眞 筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 助教授 (10188930)
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| 研究分担者 |
平川 澄子 鶴見大学, 文学部, 教授 (40199047)
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| 研究期間 (年度) |
2003 – 2005
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| 研究課題ステータス |
完了 (2005年度)
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| 配分額 *注記 |
2,900千円 (直接経費: 2,900千円)
2005年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2004年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2003年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
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| キーワード | スポーツNPO / 企業マーケティング / スポンサー / スポーツ支援 / スポーツスポンサーシップ |
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| 研究概要 |
1.企業協賛を得ているスポーツNPOを、「協賛企業をマーケティングの対象として資金的、物的、人的な協賛を得るタイプ」と、「協同的な活動(collaborative activities)のパートナーとして同盟(alliance)を組み、協同して公益的な事業を実施していくタイプ」に類型化し、被支援内容の内訳、支援を受けるに至った経緯と支援の意図、被支援の条件の有無とその内容、支援に際しての障害および今後の課題などを比較した。事例数の制約もあり、スポーツNPOと協賛企業の関係を基礎とした企業マーケティング戦略についての一般化はできなかったが、いずれの事例もキーパーソンとそのネットワークが重要な役割を果たしていた。
2.総合型地域スポーツクラブについての調査では、主に以下のことが明らかになった。
・企業協賛の実績はあまりみられないこと
・実績の内容は飲料の現物支給を受けている程度であったこと
・以下のような阻害要因があったこと
1)地域に協賛企業になりうる企業がない、2)協賛へのメリットを提供できない、3)クラブ内部での合意形成が難しい
・企業マーケティング的な活動は活発でなかったこと
・組織の活用可能な資源や事業の価値(組織のプロパティ)の理解とその活用法の検討が求められていたこと
3.総合型地城スポーツクラブを支援している行政担当者を対象としたヒアリングでは、クラブの主体性・ガバナンスに属する問題であるという理解が一般的であり、企業協賛に対しての明確な意見はなかったが、公共施設を使用する場合の制約や企業イメージを背景とした産業差別について懸念する意見があった。
4.非営利団体としてのスポーツ組織は、提供可能な協賛メリットがないことを危惧する一方で、協賛する企業は協賛メリットをあまり重視していないという関係があることが示唆された。
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