| 研究課題/領域番号 |
15500488
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
応用健康科学
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| 研究機関 | 岐阜薬科大学 |
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研究代表者 |
西田 弘之 岐阜薬科大学, 薬学部, 教授 (80082999)
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| 研究分担者 |
鷲野 嘉映 名古屋文理大学, 健康生活学部, 助教授 (90220855)
杉浦 春雄 岐阜薬科大学, 薬学部, 助手 (40187646)
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| 研究期間 (年度) |
2003 – 2005
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| 研究課題ステータス |
完了 (2005年度)
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| 配分額 *注記 |
3,200千円 (直接経費: 3,200千円)
2005年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2004年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2003年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
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| キーワード | 青年期 / 骨量 / 健康教育 / プリント資料 / 講義形式 / 骨量増加率 / 運動量 / Ca摂取量 / 栄養摂取 / 体格・体力 |
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| 研究概要 |
本研究は、最大骨量を獲得する大切な時期にあたる高校生を対象として、1年時から3年時(3ヵ年)までの骨密度の推移と、それを規定する要因を明らかにし、各年次の測定結果に基づき健康教育を実施する中で、より高い骨量獲得の方策を明らかにすることを目的としている。
健康教育は、1年時にはパンフレットの配布による方法を、2年時にはVTRやスライドなどを用いた講義形式による方法を実施した。
<パンフレット配布による健康教育の効果>
1.1年後の骨量の増加は、教育群(男子3.33%、女子2.96%)と、対照群(男子2.73%、女子4.45%)では大きな差はみられず増減率からは直接的な教育効果は認められなかった。
2.特に、男子において1年時の測定値が低かった者ほど、1年後の増加率が大きく、この1年間で骨を丈夫にしようと意識した者の割合が多くみられた。
3.対照群では、高齢期の骨粗鬆症に不安があると回答した者が多くみられ、骨粗鬆症の予防や健康な骨発育に関する知識を理解させることが不安解消に役立つものと思われた。
<講義形式による健康教育の効果>
1.1年後の骨量の増加は、教育群(男子4.08%、女子4.28%)は、対照群(男子2.65%、女子0.67%)より男女とも増加率が高く、講義形式による方法がより有効であると考えられた。
2.教育群では男子27.8%、女子40.7%の者が、この1年間で骨を丈夫にするための努力をしたと回答しており、対照群(男子13.9%、女子19.2%)に比べ多かった。
以上の結果から、骨粗鬆症に対して、比較的危機感が少ないと思われる高校生においても、栄養・運動を中心とした骨発育に重要な事柄についての健康教育(特に、講義形式)の実施は、知識を深めると同時に、その後のライフスタイル改善に大きく貢献するものと考えられた。
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