| 研究課題/領域番号 |
15500518
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
生活科学一般
|
|---|
| 研究機関 | 京都府立大学 |
|---|
研究代表者 |
町田 玲子 京都府立大学, 人間環境学部, 教授 (10046493)
|
|---|
| 研究分担者 |
関川 千尋 京都教育大学, 教育学部, 教授 (20031677)
西島 芳子 高知大学, 教育学部, 教授 (60036655)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2003 – 2004
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2004年度)
|
| 配分額 *注記 |
3,000千円 (直接経費: 3,000千円)
2004年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
2003年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
|
|---|
| キーワード | 住み方演習教材 / コンピュータ / フィールド実施 / 教材開発 / 住まいの地域性 / 学習効果 / 高校と地域の連携 / 住教育 / 高校生 / 家庭科教育 / 地域教育 / ペーパークラフト / 住宅の地域性 |
|---|
| 研究概要 |
本研究の目的は、教室内または地域における住教育の実践例、および高校と地域の連携例を住教育の観点から分析し、地域における住教育を可能にするための今後の課題を明らかにすることである。
(1)高校を教育の場とする観点からの研究
住教育は、学校教育よりも社会教育あるいは家庭教育で対応されてきた領域である。これは住生活が長い人間の一生に係わる上に、狭い教室には取りこめない住宅全体・コミュニティー・地域での住生活全般を含む物理的性質を持っていることが一因である。しかし、急速な生活革新等で伝統的教育の受け皿は、時間の短縮と、国民教育としての大量的能率性が要求される状況の中にある。ここでは教室よりも大きな教材である住生活をどのように教室にとりこんでゆくのかを、「コンピュータを手段とする住み方演習教材の開発」を一例として検討した。
(2)地域を教育の場とする観点からの研究
1.平成15年度に中学校・高校の家庭科において実施した「高知の地域性を生かした住教育」授業の評価分析を行い、授業全体・教材に対する評価および課題についてまとめ、その有効性および課題について明らかにした。その際、平成14年度に教材開発し活用した副読本・スライド教材・ペーパークラフトなどの教材についての評価を比較検討した。2.平成15年度に実施した香川県丸亀市本島町笠島の伝統的建造物群指定地区における居住者の住教育意向に関する調査の分析を行い、高知県室戸市吉良川町との比較検討をとおして、地域性を生かした住教育の可能性を明らかにした。
(3)地域と高校の連携持続のための研究
1.平成15年度に、主として全国の国公立高校を対象に、生徒の地域意識を高めるため、および高校と周辺地域との連携を持続するためのあり方として、(1)地域を学ぶ教育的機会が生徒間で平等でない現状を改善すること、(2)全国的に通学区がなくなる傾向にあり、地域の学習が困難になるため、地域の範囲を設定する必要があること、(3)高校を中心として半径1.5〜2.0キロを地域とした場合、高校(生徒)地域共、互いに把握しやすい関係にあること、を明らかにした。2.平成16年度には、高校と地域の連携の良い例、問題ある例に関し、高校と住民にアンケート調査を実施。今後の課題を提示した
|
