| 研究課題/領域番号 |
15520375
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
外国語教育
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
川口 義一 早稲田大学, 大学院・日本語教育研究科, 教授 (70120912)
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| 研究分担者 |
FIELD Malcolm (FIELD Malcom) 函館未来大学, 情報アーキテクチャ学科, 助教授 (50350385)
SHEPPARD Chris 大東文化大学, 経済学部・社会経済学科, 講師 (60350386)
木下 直子 明海大学, 総合教育センター, 講師 (40364715)
宮崎 里司 早稲田大学, 大学院・日本語教育研究科, 教授 (90298208)
ISEMONGER Ian 早稲田大学, 語学教育研究所, 助教授 (40350384)
高木 亜希子 早稲田大学, 語学教育研究所, 助手 (50343629)
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| 研究期間 (年度) |
2003 – 2004
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| 研究課題ステータス |
完了 (2004年度)
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| 配分額 *注記 |
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
2004年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2003年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
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| キーワード | 言語教育 / テレビ会議 / 交渉・Interaction / 言語学習タスク / 英語教育 / 日本語教育 / マルチメディア教育 / 外国語教育 / 異文化理解教育 / コミュニケーション教育 / 第二言語習得理論 / 遠隔教育 / テレビ会議システム / テレビ会義 / タスク / Language Education / Language learning tasks / Video Conferencing / 言語教授法 |
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| 研究概要 |
本研究プロジェクトにより語学教育のクラスにおけるビデオ会議は、現実の言語使用を直接的に提示する腰のできるメディアとして過度な負担なく利用可能であることが証明された。調査の結果、適正な条件の下では、ビデオ会議による相互交流により、学習者間に語学学習に不可欠だと考えられる「意味の交渉」が起こっていることが確認された。
一方でまた、調査結果から、想定されたコミュニケーションのレベルを達成するのが困難な場合もあることが判明した。まず、時差のある地域間でのスケジュールの調整、教師間の打ち合わせ、機械の不具合などの要因が、すべてではないとしても、継続的なコミュニケーションの妨げになっているという実践上の問題が存在する。それ以外にも、「ビデオ会議」というメディアの構造的問題もある。それは、「コンテキストが減退する」ということで、そのため、談話の参加者は、対面コミュニケーションの場合には得られる非言語的な、あるいは感情的な意味理解のきっかけがなかなか得られないことになる。これは、コミュニケーションのために十分なコンテキストを必要とする非母語話者にとっては、コミュニケーションを支障なく運ぶことがむずかしくなってくるということを意味する。交信時のタイム・ラグも、コミュニケーションのしかたに大きな制限を課すものとなる。そのため、調査の初期段階の結果では、「ビデオ会議」というメディアを通じてコミュニケーション環境を整えるということに関する困難点が明白となった。
調査の次の段階では、このようなコミュニケーション環境にタスクをベースにした環境を導入してみるという、半実験的な活動を行ったが、そこから得られたデータでは、このように高度に構造化されたタスク付の環境ではインタラクションがより効率的になり、参加者が意味交渉をする機会が増えた。さらに、会議前と会議中にタスクを繰り返すことにより、学習者がインタラクションに先んじて使用言語の枠組みをとらえることができるため、効果が上がることも判明した。
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