| 研究課題/領域番号 |
15530288
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
商学
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| 研究機関 | 中央大学 |
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研究代表者 |
奥本 勝彦 中央大学, 商学部, 教授 (90102011)
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| 研究期間 (年度) |
2003 – 2005
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| 研究課題ステータス |
完了 (2005年度)
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| 配分額 *注記 |
3,200千円 (直接経費: 3,200千円)
2005年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2004年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2003年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
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| キーワード | 外国企業 / アジア諸国 / マーケティング戦略 / 環境への対応 |
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| 研究概要 |
平成15年度から17年度にわたって、アジア諸国における外国企業のマーケティング戦略及び環境への対応について調査・研究を進めてきた。本研究では、アジア諸国における合弁企業の経営者の方々に対するインタビューと質問表による調査を実施した。当初、外国系企業のみについて調査・研究する予定であったが、日系企業にも同様の調査を実施した。つまり、外国系企業と日系企業の比較を行い、それらの間に有意な差異があるか否かを探索しようとした。データを集計している段階でも、それらには有意な差異があるのではないかと思われた。しかし、現時点では、分析は、それぞれについて行ったが、外国系企業と日系企業の比較まではまだ至っていない。引き続き分析し、その結果については発表する予定である。
実際には、アジア諸国(韓国、中国、ベトナム、タイ、マレーシア、シンガポール、インドネシア、フィリピン、台湾、香港)に進出した外国系合弁企業(アメリカ、イギリス、フランス、ドイツ・・・)と日系企業について調査した。
この同じ期間に、合弁企業の従業員の意識の研究(ベトナム・ハノイの場合と中国・上海の場合)、電気製品メーカーに対する消費者のイメージに関する研究(ベトナム・ハノイの場合とホーチミンの場合)、電気製品メーカーに対する消費者のイメージと原産国のイメージに関する研究(ベトナム・ハノイの場合)、ベトナムに対する直接投資とその特徴に関する研究などを行った。
これらの研究は、それぞれの経営者とのインタビューによって入手されたさまざまな示唆に基づいて調査票が作成され調査を実施した。
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