研究課題/領域番号 |
15530426
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
教育心理学
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研究機関 | 大阪教育大学 |
研究代表者 |
瀧野 揚三 大阪教育大学, 学校危機メンタルサポートセンター, 教授 (60206919)
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研究期間 (年度) |
2003 – 2005
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研究課題ステータス |
完了 (2005年度)
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配分額 *注記 |
3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
2005年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2004年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2003年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
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キーワード | 学級経営 / 学級介入 / 介入的支援 / 教師用RCRT / 学校心理学 / 教育実習生 |
研究概要 |
期間中の研究成果を、個人を対象とした学級経営に関する1回の介入的支援方法の改善と評価、小グループを対象とした年間を通した継続的な学級経営の介入的支援方法の開発と評価、学校危機後、PTSDやトラウマを抱える児童生徒が在籍する学級の経営を行う教師への介入的支援方法の開発と評価の3つの観点から報告書をまとめた。教師用RCRTを実施し、その結果をフィードバックする方法ですすめたが、1回だけの介入では調査に回答する負担に見合う学級経営への介入的支援になりにくいことが課題として残っている。教育実習後の学生に対しても導入し、実習の事後指導において、実習中の児童・生徒への見方を内省し展望することに有効であることが分かった。継続的に小グループで研修を重ねるなかで教師用RCRTの結果を活用するように学級経営の事例検討と、学級経営に意図的、計画的な取り組みを進めることができた。電子メールを活用してコメントするケースもあった。グループ内で実践への共感や取り組みのアイディアが出される等、相互援助的な関係が形成された。学校危機後の学級経営には、心理教育的な支援も行い、授業の観察やカウンセラーとの連携も行われ、配慮の必要な児童生徒への関わり方が明確化され、支援が進められた。教師や学級の状況の変化を捉えることができ、支援の具体化のために教師用RCRTの活用は有用であった。
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