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性格検査における逸脱回答と「どちらでもない」回答はなぜ起きるのか

研究課題

研究課題/領域番号 15530458
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 臨床心理学
研究機関名古屋市立大学

研究代表者

鋤柄 増根  名古屋市立大学, 大学院人間文化研究科, 教授 (80148155)

研究期間 (年度) 2003 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
3,600千円 (直接経費: 3,600千円)
2006年度: 200千円 (直接経費: 200千円)
2005年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2004年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
2003年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
キーワード性格検査 / 項目反応理論 / person-fit / 性格記述用語 / 受検態度 / 黙従傾向 / MMPI / 逸脱回答 / 受験態度
研究概要

自己報告(self-report)形式のパーソナリティ検査において,常に問題になるのは,回答の歪みを検出する方法の開発とその発生機序である。検出方法には,従来からさまざまな方法が考案されてきた。その中で,比較的最近提案されたものに項目反応理論に基づいたperson-fitがある。本課題における,はじめの研究は「person-fitによるパーソナリティ検査における逸脱回答の検出」であり,person-fit指標の有効性を検討した結果,悪く見せようとする受検態度の検出には有効であるが,よく見せようとする受検態度を検出することは難しいことが明らかになった。この検討のなかで,パーソナリティ検査における逸脱回答と能力検査におけるそれとの違いも明らかになった。
次の「性格記述用語の反対語調査による性格次元の双極・単極性の検討」では,黙従傾向を逆転項目で検討しようとするときの逆転項目作成の基礎資料を提供すると同時に,性格次元の双極・単極性を検討するものでもある。双極性である性格特性に関しては,その特性を中程度に持っている個人が「どちらでもない」と回答する。一方,単極性の性格特性には「どちらでもない」という回答は本来ありえないはずなので,単極性の性格特性に対して「どちらでもない」と回答するのはその特性をもたない個人であることになる。以上の点を検討するための基礎資料ともなる。
最後の「逆転項目によるパーソナリティ検査における黙従傾向の検討」は,反応の偏りの一つである黙従傾向を,ミネソタ多面人格目録(MMPI)のHy尺度とPt尺度について,逆転項目を利用して検討したものである。ここでは,Bentler, Jackson, & Messick(1971)が指摘したagreement acquiescence(是認黙従傾向)とacceptance acquiescence(受認黙従傾向)の2つの黙従傾向を潜在構造分析によって分析した結果,是認黙従傾向は,尺度得点にほとんど影響していなかったが,受認黙従傾向は中程度の影響を持っていた。しかし,その影響は,潜在特性による影響に比べてかなり小さいことも明らかになった。

報告書

(5件)
  • 2006 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2005 実績報告書
  • 2004 実績報告書
  • 2003 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2006

すべて 雑誌論文 (2件)

  • [雑誌論文] 性格記述用語の反対語調査による性格次元の双極・単極性の検討2006

    • 著者名/発表者名
      鋤柄増根
    • 雑誌名

      名古屋市立大学大学院人間文化研究科人間文化研究 4

      ページ: 31-46

    • NAID

      110005857932

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2006 研究成果報告書概要 2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Dose a personality descriptive word with its antonym imply a bipolar personality dimension, another word unipolar one?2006

    • 著者名/発表者名
      Sukigara, M.
    • 雑誌名

      Studies in Humanities and Cultures 4

      ページ: 31-46

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2006 研究成果報告書概要

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公開日: 2003-04-01   更新日: 2016-04-21  

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