| 研究課題/領域番号 |
15530548
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育社会学
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| 研究機関 | 大阪市立大学 |
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研究代表者 |
鍋島 祥郎 大阪市立大学, 人権問題研究センター, 助教授 (40240832)
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| 研究分担者 |
志水 宏吉 大阪大学, 大学院人間科学研究科, 教授 (40196514)
西田 芳正 大阪府立大学, 社会福祉学部, 助教授 (10254450)
葛上 秀文 鳴門教育大学, 学校教育学部, 講師 (40304563)
芝山 明義 鳴門教育大学, 学校教育学部, 助手 (10243742)
高田 一宏 兵庫県立大学, 環境人間学部, 助教授 (80273564)
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| 研究期間 (年度) |
2003 – 2005
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| 研究課題ステータス |
完了 (2005年度)
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| 配分額 *注記 |
3,700千円 (直接経費: 3,700千円)
2005年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
2004年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2003年度: 2,600千円 (直接経費: 2,600千円)
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| キーワード | 学力 / 階層 / 効果のある学校 / 教育社会学 / 臨床的研究 / 教育平等 / 質的調査 / 実証的研究 / 学校効果 / 学校臨床 / 国際研究者交流 / イギリス |
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| 研究概要 |
平成15年度より実施してきた本研究は、平成17年度に最終年度を迎えた。平成16年に実施した学校の学力向上と学力格差克服の力量を量的に把握する調査の結果は『学校効果調査2004報告書』として平成17年3月に発刊された。また、平成16年9月から平成17年7月の期間に実施した、「効果のある学校観察調査」の成果は、平成17年9月に日本教育社会学会大会にて当調査グループによる発表「学力の階層間格差を克服する学校効果に関する臨床的研究2」は注目を集め、その記事は朝日新聞(平成17年11月8日)、AERA(平成18年3月27日)をはじめ、各種メディアによっても取り上げられることとなった。
本年度の主たる成果は、平成16年度の量的調査で「効果のある学校」と認定した学校での1年にわたる質的調査によって、効果のある学校に共通する特徴を抽出することができたことである。膨大な観察記録およびインタビューテープの共同分析を通じて発見された知見を我々は「効果のある学校7つの法則」と名付けた。7つとは、(1)子どもを荒れさせない(2)子どもをエンパワーする集団づくり(3)チームカを大切にする学校運営(4)実践志向の積極的な学校文化(5)外部と連携する学校づくり(6)基礎学力定着のためのシステム(7)リーダーとリーダーシップの存在、である。
これらの研究成果について、学校効果研究及びその政策化の先進国であるイギリスから、この研究において第1人者であるPamela Sammonsノッティンガム大学教授を招聘し、研究交流を行った。サモンズ教授は我々の研究成果がイギリスや他の国における研究結果と共通するとともに、集団づくりなど、日本の教育実践に特徴的な要素を含んでいることを指摘し、日本におけるこの種の調査の最初の例として高く評価した。研究会は大阪、神戸、東京で開催され、関心のある研究者、教員、教育行政関係者、院生が数多く参加した。
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