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戸建住宅の居住状態における長期的化学物質汚染に関する調査研究

研究課題

研究課題/領域番号 15560515
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 建築環境・設備
研究機関宮城学院女子大学

研究代表者

林 基哉  宮城学院女子大学, 学芸学部生活文化学科, 教授 (40320600)

研究分担者 本間 義規  岩手県立大学, 盛岡短期大学部, 助教授 (90331272)
研究期間 (年度) 2003 – 2005
研究課題ステータス 完了 (2005年度)
配分額 *注記
3,700千円 (直接経費: 3,700千円)
2005年度: 400千円 (直接経費: 400千円)
2004年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
2003年度: 2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
キーワード通風 / 換気 / 空気質 / 実態調査 / 自動記録
研究概要

本研究では、戸建住宅における居住状態での化学物質屋内濃度の履歴を把握するために、新たに開発した窓開巾記録器による窓開放習慣の把握と共に、窓の開閉に関係する温湿度、換気測定、室内空気質の測定を行って年間性状の実態を把握し、その結果を用いて、居住空間及び構造内部空間の温湿度、発生源中の含有量減少による発生能力の減少、建材の吸着脱離の影響、換気経路を考慮した長期の温熱・換気回路・濃度非定常シミュレーションを行って、換気方式や窓開放習慣が居住者吸気濃度の履歴に与える影響を明らかにすることを目的としている。
13件の住宅の窓開閉実態に関するデータ及び3物件のCO2、ホルムアルデヒドの室内濃度の連続データを用いて、窓の開閉と室内濃度の関係を分析し、窓の開閉パターンと室内濃度の関係を確認した。さらに、戸建住宅の隙間ネットワークモデルを用いて、生活スケジュールと窓開閉調査から得られた特性を考慮した非定常熱負荷換気汚染濃度の数値実験を行い、CO2、ホルムアルデヒド、天井裏と床下でそれぞれ発生させたトレーサーガスの空間移動、空間濃度等を計算した.建物気密性能、換気方式によって、各濃度等の年間推移に差異があると共に、夏期の窓開放によって特にホルムアルデヒド濃度が低下し、秋以降の濃度の抑制にも寄与することが確認された.また、換気方式によって内部空間からの汚染物質の侵入状況が変わり、第3種換気における侵入程度が高いことが確認された。このような内部空間からの侵入物質についても、窓開放によって室内濃度が低下するが窓開放の実態を踏まえたこの結果では、冷房を行わない想定でも夏期の月平均濃度は無視できない程度であった.以上により、現状の窓閉鎖傾向が室内空気汚染の要因となっており、長期の室内空気汚染に対する対策として夏期の窓開放が重要であることが確認できたと考える。

報告書

(4件)
  • 2005 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2004 実績報告書
  • 2003 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2005 2004 その他

すべて 雑誌論文 (3件) 文献書誌 (1件)

  • [雑誌論文] 関西における戸建住宅の窓開閉習慣に関する連続測定2005

    • 著者名/発表者名
      吉田 元紀, 芥川 郁雄, 林 基哉
    • 雑誌名

      日本建築学会大会梗概集 D-2

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] 住宅の窓開閉状況に関する計測法と年間計測結果2004

    • 著者名/発表者名
      林 基哉
    • 雑誌名

      日本建築学会東北支部研究報告集(計画系) 67号

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2005 研究成果報告書概要 2004 実績報告書
  • [雑誌論文] A measurement method on opening windows and the measurement results through a year in a house2004

    • 著者名/発表者名
      Motoya Hayashi
    • 雑誌名

      Proceedings of A.I.J Touhoku chapter

      ページ: 129-132

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2005 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 林 基哉: "住宅の窓開閉状況に関する計測法と年間計測結果"日本建築学会東北支部研究報告集(計画系). 67号. (2004)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書

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公開日: 2003-04-01   更新日: 2016-04-21  

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