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複合構造を有する機能的分子錯体結晶の析出機構とその制御技術に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 15560655
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 化工物性・移動操作・単位操作
研究機関兵庫県立大学 (2005)
広島大学 (2003-2004)

研究代表者

北村 光孝  兵庫県立大学, 大学院・工学研究科, 教授 (60127644)

研究分担者 上田 泰義  鐘淵化学工業(株), 精密化学品研究グループ, 工業化研究チームリーダー
研究期間 (年度) 2003 – 2005
研究課題ステータス 完了 (2005年度)
配分額 *注記
3,800千円 (直接経費: 3,800千円)
2005年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2004年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
2003年度: 2,700千円 (直接経費: 2,700千円)
キーワード分子錯体 / 多形 / 析出 / 溶解 / 転移 / 徐放 / 徐放化 / 溶出 / 結晶化
研究概要

本研究ではTetrakis(4-hydroxyphenyl)ethane誘導体をホストとして用い、有効な殺菌剤の一つであるisothiazoline誘導体(殺菌剤>をゲストとして包接し、この結晶の殺菌剤徐放化特性に関して検討を行った。このホストとゲストは1:2の分子比率で分子錯体を形成するが、298Kにおける徐放過程では溶媒をゲストとする新たな組成と構造を持つ結晶が析出することが明らかになった。さらに、徐放化の速度ならびに到達殺菌剤濃度は攪拌速度の影響を受け、低速度の攪拌下では真の平衡濃度の到達せず、一種の準平衡状態が出現することを見出した。また、徐放過程では温度に大きく依存し、318Kでは、徐放メカニズムが298Kとは異なり、溶媒を包接した分子錯体結晶は析出しないことなどが分かった。このような溶出のプロセスは従来報告されていなかった現象であると考えられる。また、析出結晶の構造(多形)と操作条件との関係についてチアゾール誘導体(BPT)を用いた検討を行った。BPTについて水を貧溶媒とする貧溶媒晶析により結晶を析出させると溶媒和物を含む種々の結晶が析出する。このときの転移や析出に及ぼす操作条件について検討を行い、BPTの析出が温度、初期濃度、貧溶媒添加速度などの操作因子により大きく影響されることを明らかにした。また、転移速度が温度や溶媒組成などの晶析操作条件により変化することを示した。

報告書

(4件)
  • 2005 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2004 実績報告書
  • 2003 実績報告書
  • 研究成果

    (11件)

すべて 2005 2004 その他

すべて 雑誌論文 (9件) 図書 (1件) 文献書誌 (1件)

  • [雑誌論文] Controlling factors in anti-solvent crystallization of BPT polymorph2005

    • 著者名/発表者名
      M.Kitamura, A.Hironaka
    • 雑誌名

      12^<th> International Workshop on Industrial Crystallization

      ページ: 98-105

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2005 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Thermodynamic stability and transformation of pharmaceutical polymorphs2005

    • 著者名/発表者名
      M.Kitamura
    • 雑誌名

      Pure and Applied Chemistry (IUPAC) 77

      ページ: 581-591

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2005 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Temperature effect on crystallization behaviors of BPT polymorphs2005

    • 著者名/発表者名
      M.Kitamura, S.Hironaka
    • 雑誌名

      Industrial Crystallization 2005

      ページ: 541-546

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2005 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] 結晶多形現象と結晶化操作因子2005

    • 著者名/発表者名
      北村光孝
    • 雑誌名

      Proc. 多形と機能性結晶シンポジウム

      ページ: 19-22

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2005 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] 結晶多形現象と結晶化操作因子2005

    • 著者名/発表者名
      北村光孝
    • 雑誌名

      Proc.多形と機能性結晶シンポジウム(姫路)

      ページ: 19-22

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2005 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Release Control and the Mechanism of CMI (Industrial biocide) from TEP Clathrate Crystals2004

    • 著者名/発表者名
      Mitsutaka Kitamura, Muneki Kishida, Norihiko Sugimoto
    • 雑誌名

      10^<th> Asian Pacific Confederation of Chemical Engineering (Kitakyushu, Japan)

      ページ: 1-7

    • NAID

      130005052981

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2005 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Release control of industrial biocide by forming clathrate crystals2004

    • 著者名/発表者名
      Mitsutaka Kitamura, Muneki Kishida, Norihiko Sugimoto
    • 雑誌名

      11^<th> International Workshop on Industrial Crystallization (Gyeongju, Korea)

      ページ: 270-277

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2005 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Release Control and the Mechanism of CMI (industrial biocide ) from TEP Clathrate Crystals2004

    • 著者名/発表者名
      Mitsutaka Kitamura, Muneki Kishida, Norihiko Sugimoto
    • 雑誌名

      10^<th> Asian Pacific Confederation of Chemical Engineering (Kitakyushu, Japan)

      ページ: 1-7

    • NAID

      130005052981

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2005 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Release control of industrial biocide by forming clathrate crystals2004

    • 著者名/発表者名
      M.Kitamura
    • 雑誌名

      11^<th> International Workshop on Industrial Crystallization (Gyeongju, Korea)

      ページ: 270-270

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [図書] 結晶多形の最新技術と応用展開2005

    • 著者名/発表者名
      北村光孝
    • 総ページ数
      8
    • 出版者
      シーエムシー出版
    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [文献書誌] M.Kitamura: "Release control of industrial biocide (CMI) using clathrate crystal with TEP"J.Crystal Growth. 256. 393-400 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書

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公開日: 2003-04-01   更新日: 2016-04-21  

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