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医原性肺損傷の発生に影響する因子の解明とその予防の開発

研究課題

研究課題/領域番号 15591628
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 麻酔・蘇生学
研究機関徳島大学 (2004)
大阪大学 (2003)

研究代表者

西村 匡司  徳島大学, 大学院・ヘルスバイオサイエンス研究部, 教授 (10172701)

研究分担者 藤野 裕士  大阪大学, 医学部附属病院, 講師 (50252672)
内山 昭則  大阪大学, 医学部附属病院, 助手 (00324856)
研究期間 (年度) 2003 – 2004
研究課題ステータス 完了 (2004年度)
配分額 *注記
2,800千円 (直接経費: 2,800千円)
2004年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2003年度: 2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
キーワードmechanical ventilation / lung injury / lung protective approach / pressure control ventilation / volume control ventilation / inspiratory flow / 呼吸不全 / 人工呼吸 / 医原性肺損傷 / 換気モード / 吸気流速
研究概要

現在の人工呼吸管理においてガス交換能を改善することよりも重要と考えられていることが肺保護である。一回換気量を小さくすることにより医原性肺損傷の発症を予防し、急性呼吸不全患者の予後が改善することは明らかである。しかし、依然として高い死亡率を改善するには、より肺保護的な人工呼吸管理が必要である。本研究では、一回換気量以外の医原性肺損傷発症要因として吸気流量が関与しているか否かを検討した。
ウサギを麻酔した上で気管切開を行い、pressure-regulated volume control群(PC群)、Volume control群(吸気時間が呼吸サイクルの20%)(VC_<20>群)、Volume control群(吸気時間が呼吸サイクルの50%)(VC_<50>群)の3群に分け6時間換気した。どの群も1回換気量は医原性肺損傷を作成するために30mL/kgで換気回数は20/分とした。換気終了後肺を取り出し乾湿重量比、組織の検討を行った。組織学的評価は肺胞の鬱血、出血、好中球の浸潤、硝子膜の形成について5段階に評価しその合計値とした。結果はPC群が他の2群に比べてガス交換能は傷害されていた。pHは実験期間中3群とも差は認めなかった。コンプライアンスもPC群は他の2群より有意に低値を示した(p<0.05)。6時間の換気終了後の摘出肺の乾湿重量比は有意に高かった(p<0.05)。PC群の肺は肉眼的にも浮腫、点状出血を示していた。組織学的傷害スコアはPC群が他の2群より有意に高値を示した(p<0.05)。本研究における3群のウサギはいずれも1回換気量は実験開始時点で同一であり、その結果プラトー圧も同一であった。医原性肺損傷の発症には一回換気量や気道内圧以外に早い吸気流速により気管支・肺胞にかかる剪断力も関与していると考えられる。この結果は、より肺保護的な人工呼吸管理を行うと言う観点から、臨床的にも有意義なものである。

報告書

(3件)
  • 2004 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2003 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2004

すべて 雑誌論文 (2件)

  • [雑誌論文] Effects of peak inspiratory flow on development of ventilator-induced lung injury in rabbits.2004

    • 著者名/発表者名
      Maeda Y
    • 雑誌名

      Anesthesiology 101

      ページ: 722-728

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2004 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Effects of peak inspiratory flow on development of ventilator-induced lung injury in rabbits.2004

    • 著者名/発表者名
      Maeda Y, Fujino Y, Uchiyama A, Matsuura N, Mashimo T, Nishimura M
    • 雑誌名

      Anesthesiology 101

      ページ: 722-728

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書

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公開日: 2003-04-01   更新日: 2016-04-21  

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