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胎児体外循環における胎児臍帯血管機能の病態生理解明

研究課題

研究課題/領域番号 15591889
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 小児外科学
研究機関九州大学

研究代表者

益田 宗孝  九州大学, 大学病院, 講師 (10190365)

研究分担者 森田 茂樹  九州大学, 大学院・医学研究院, 助教授 (70243938)
西田 誉浩  九州大学, 大学病院, 助手 (50284500)
徳永 滋彦  九州大学, 大学病院, 助手 (80346775)
田ノ上 禎久  九州大学, 大学院・医学研究院, 助手 (40372742)
研究期間 (年度) 2003 – 2004
研究課題ステータス 完了 (2004年度)
配分額 *注記
3,500千円 (直接経費: 3,500千円)
2004年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
2003年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
キーワード胎児体外循環 / 胎児循環 / 張力試験 / 臍帯動脈内皮機能 / エンドセリン / 胎児心臓手術 / 体外循環 / 胎盤機能 / 臍帯動脈 / 血管内皮機能
研究概要

我々が開発した胎児体外循環用装置を用いて30分の常温体外循環を施行した。通常の体外循環終了後に胎児のアシドーシスの進行と臍帯血流量の減少が認められ、体外循環終了後60分の時点における臍帯動脈の内皮機能測定では、内皮非依存性拡張能は体外循環非施行胎児と同等に保持されていたが、内皮依存性拡張能は著しく障害されていた。臍帯動脈内皮機能低下の原因の一つとしてエンドセリンの関与が推察されたため、エンドセリンの特異的阻害剤であるTAK-044を用いてその効果を検討した。TAK-044投与により臍帯動脈の機能が温存され、内皮非依存性拡張能、内皮依存性拡張能ともに保持され、エンドセリンにより臍帯動脈内皮機能が障害されることが明らかになった。ただし、胎盤機能低下を抑制するまでには至らず、体外循環による胎児循環の崩壊が臍帯動脈の機能低下のみでは説明できないことが判明した。
そこで、通常の体外循環時に臓器障害を引き起こすと考えられている各種因子の関与について検討した。体外循環終了60分後に胎盤を採取し、炎症性蛋白や接着因子の発現の有無をRT-PCR法を用いて検討した。測定した項目はIL-6、iNOS、prepro endothelin 1、HIF 1-alpha、ICAM-1である。結果、preproendothelin 1とHIF 1-alphにおいて蛋白発現傾向は認めるものの、炎症性蛋白や接着因子などの有意な発現を認めるまでには至らなかった。以上より検討した項目の物質が胎児循環の崩壊の主要因子とは考えにくく、異なった機序によっていると結論された。

報告書

(3件)
  • 2004 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2003 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2004

すべて 雑誌論文 (3件)

  • [雑誌論文] Impaired Endothelial Function of the Umbilical Artery After Fetal Cardic Bypass2004

    • 著者名/発表者名
      Ohishi Y, Masuda M, Yasutsune T et al.
    • 雑誌名

      The Annals of Thoracic Surgery 78

      ページ: 1999-2004

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2004 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] 「研究成果報告書概要(欧文)」より2004

    • 著者名/発表者名
      Oishi Y, Masuda M, Yasutsune T, Boku N, Tokunaga S, Morita S, Yasui H
    • 雑誌名

      Ann Thorac Surg 78

      ページ: 1999-2004

    • 関連する報告書
      2004 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Impaired Endothelial Function of the Umbilical Artery Fetal Cardiac Bylass2004

    • 著者名/発表者名
      Ohishi Y, Masuda M, Yasutsune T et al.
    • 雑誌名

      The Annals of Thoracic Surgery 78

      ページ: 1999-2004

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書

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公開日: 2003-04-01   更新日: 2016-04-21  

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