| 研究課題/領域番号 |
15592338
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
地域・老年看護学
|
|---|
| 研究機関 | 大阪府立看護大学 (2004)
広島県立保健福祉大学 (2003) |
|---|
研究代表者 |
中村 裕美子 大阪府立看護大学, 看護学部, 教授 (10299266)
|
|---|
| 研究分担者 |
阿曽 洋子 大阪大学, 大学院・医学系研究科・保健学専攻, 教授 (80127175)
上原 ます子 信州大学, 医学部・保健学科, 教授 (10203473)
小林 孝子 大阪府立看護大学, 講師 (70305671)
大瀧 貴子 大阪府立看護大学, 看護学部, 助手 (40382238)
吉原 彩 大阪府立看護大学, 看護学部, 助手 (50382239)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2003 – 2004
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2004年度)
|
| 配分額 *注記 |
3,000千円 (直接経費: 3,000千円)
2004年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
2003年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
|
|---|
| キーワード | 要介護高齢者 / QOL / 生存分析 / 看護援助 / ADL |
|---|
| 研究概要 |
(1)大阪府下のY市において、平成12年度より年1回、12月に調査時点を設け、対象の継続事例と該当年の新規事例に対して、調査票により留め置き調査を郵送にて実施。調査対象者は、Y市高齢クラブの会員のうち、要介護状態にある者。調査対象者の選定:高齢者クラブの役員が寝たきり老人見舞金申請者名簿より選定。
(2)調査内容:要介護高齢者の療養状況、ADL、認知障害、QOL(WHOのQOL26にて測定)、介護保険の利用状況、介護者の状況
(3)倫理的配慮:調査は追跡調査を行なうため、氏名、年齢、所属高齢者クラブ名を調査票に記入しているが、調査、時には、個別封筒に入れて配布、および回収を行なった。調査の対象者、家族に対して調査目的、方法、データの管理について文書にて説明し、了承された場合に回答を求めた。また、調査データは、すべてIDコードにより管理し、個人が特定されないように管理した。
(5)調査結果 平成15年度:回収数:279人、継続事例180人、死亡53人、その他回答不備37人。平成16年度:回収数:239人、継続事例190人、死亡42人、その他回答不備17人。平成12年度の対象者425人のうち死亡、転出を除き、1年以上継続して追跡できた290人について、コーホートに設定し、平成16年までの追跡調査期間中にQOLの状況の変化および生存分析を行なった。
2.要介護高齢者の調査終了時のQOLと調査継続状況は、心理的領域、環境、全項目QOLで死亡群が低く有意な差がみられ、QOLと生命予後に関連があることが明らかになった。QOLに影響を及ぼしていた要因には、要介護高齢者自身の生きがいの有無(あり)、療養生活での自立意欲(あり)や抑うつ(なし)、認知面での問題行動の有無(なし)、年齢(74歳以下)、意思疎通(良好)、介護の留意点(あり)、介護者の健康(健康)で関連がみられた。
生存分析の結果、性別(女性)、主な疾患(脳血管疾患)、療養生活での機能低下防止(あり)、意思疎通(良好)、初回食事能力(自立)で生存散るが高くなっていた。訪問看護、通所介護、ショートステイの利用、介護者の介護の留意事項(あり)では生存期間が長くなっていた。以上から看護援助にはADLの維持と日常生活の活性化、サービスの利用を考慮する必要があるとことが示唆された。
|
