| 研究課題/領域番号 |
15652043
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| 研究種目 |
萌芽研究
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
考古学
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| 研究機関 | (財)大阪市文化財協会 |
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研究代表者 |
岡村 勝行 (財)大阪市文化財協会, 調査研究部・事業企画課・企画担当, 係長 (70344356)
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| 研究期間 (年度) |
2003 – 2005
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| 研究課題ステータス |
完了 (2005年度)
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| 配分額 *注記 |
3,000千円 (直接経費: 3,000千円)
2005年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2004年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2003年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
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| キーワード | 考古学教育 / パブリック考古学 / 文化遺産 / 考古学 / 教育 / 文化財 / 教材化 / ハンズオン / public archaeology / heritage |
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| 研究概要 |
本年度は3年計画の研究の最終年度であり、当初の計画通り、国内外の実地調査・教材開発に努めるとともに、収集した情報を整理・分析し、その成果をもとに研究報告を行った。
考古学教育に関する諸外国の研究事例や研究方法論を調査するために、2つの大きな国際学会に参加した。はじめは9月に英国で行なわれた英国考古学協会主催「考古学と教育」であり、英国内の多くの教育実践例を収集するとともに、日本の考古学教育に関する研究発表を行なった。また、1月に大阪で所属組織が主催した世界考古学会議中間会議大阪大会(27ヶ国370名の参加)では、「考古学と教育」、「文化遺産の継承」のセッションのチェアを行ない。世界各地の情報を収集し、意見交換することができた。この2つの国際会議で、考古学教育についての多様な実践例を得るだけでなく、教育方針の作成方法、学校教育のカリキュラムとの関連付け、ワークショップの進め方、グループ学習の有効性、学習キットの開発、助成制度(英国の宝くじファンド)のあり方など、考古学教育を支える諸条件についても認識が深まった。また、日英の比較によって、実際には多くの「考古学教育」が存在するにも関わらず、「歴史教育」や「体験学習」として認識されていることや、考古学解釈のもつ多様な視点についての教育学的な認識の不十分さなど、日本の考古学教育に関する課題も明確となってきた。
以上、課題研究を深化させるとともに、これまで収集した考古学教育の資料収集・調査の成果については、パブリック考古学に関する2本の論文として公刊した。
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