| 研究課題/領域番号 |
15653068
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| 研究種目 |
萌芽研究
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
教育社会学
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| 研究機関 | 神戸大学 |
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研究代表者 |
川嶋 太津夫 神戸大学, 大学教育推進機構, 教授 (20177679)
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| 研究期間 (年度) |
2003 – 2005
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| 研究課題ステータス |
完了 (2005年度)
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| 配分額 *注記 |
2,800千円 (直接経費: 2,800千円)
2005年度: 400千円 (直接経費: 400千円)
2004年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2003年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
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| キーワード | 制度論 / 開発途上国 / EFA / 万人のための教育 / 教育開発 / 万人のための教育会議 / 構造調整プログラム |
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| 研究概要 |
各種統計データを収集分析し、1980年代以降、Education for Allといった国際的な教育普及の取組にもかかわらず、就学率(とくに初頭教育)の停滞を見た諸国の特徴として、
1.経済活動の崩壊や停滞、およびその結果構造調整を受け入れざるを得なかった場合。
2.中東諸国に見られるように、経済停滞と同時に、イスラム教などの宗教的・文化的要因が教育に大きな影響を受けた場合。
このように、マイヤーらが提唱した教育拡大の制度化論的説明は、1950年-1970年の時代の教育拡大現象の説明には有効であったが、国際意的な取組として教育の価値は世界的により一層共有されるようになった1980年代以降では、かえってその説明力に疑問が呈せられる状況となった。
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