社会科系教科において国際機関作成教材の利用を推進するための研究

• 研究課題/領域番号: 15653077
• 研究種目: 萌芽研究
• 配分区分: 補助金
• 研究分野: 教科教育学
• 研究機関: 国立教育政策研究所
• 研究代表者: 谷田部 玲生 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター基礎研究部, 総括研究官 (30311137)
• 研究分担者: 工藤 文三 国立教育政策研究所, 初等中等教育研究部, 部長 (30231096) ; 二井 正浩 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター基礎研究部, 総括研究官 (20353378)
• 研究期間 (年度): 2003 – 2005
• 研究課題ステータス: 完了 (2005年度)
• 配分額: 3,500千円 (直接経費: 3,500千円); 2005年度: 900千円 (直接経費: 900千円); 2004年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円); 2003年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
• キーワード: 国際機関 / 国際機関作成教材 / 社会科系教科

研究概要

本研究は、以下の3点により、我が国の初等中等教育における社会科系教科、総合的な学習の時間などにおいて、国際機関が作成した教材の利用を推進することを目的としている。
(1)国際機関作成教材の収集と分析
(2)国際機関作成教材の有効利用のための検討
(3)以上を踏まえての代表的な展開例の開発
3年間にわたり、(1)の国際機関作成教材の収集と分析を行った。国際機関作成教材は毎年増加し、学校現場で使用可能なものが増加していることが確認できた。収集した教材は、学習のねらい、対象年齢・学年、学習の時期、学習方法などの点から分析し、整理を行った。しかし、国際機関が作成提供する教材は、学習指導要領やそれに基づいて作成されている検定教科書、さらには実際に学校現場で行われている授業との関連がじゅうぶんには図られてはいないものが多いことが再確認された。また、ウェブ上に公開されている教材は、日本語のものが増えてはいるものの外国語によるものが多く、我が国の学校においては教材としての利用が容易ではない場合が多いことも確認された。
以上の分析の中で、国際機関が児童生徒に与えたい情報と学校現場の授業内容が乖離している状況にあることも分かった。そこで上記(2)の国際機関作成教材の有効利用を検討するために、まず国際機関が作成した教材内容と検定教科書・実際の授業内容の乖離状況を調査した。続いて、各国際機関が作成提供している教材が、学習指導要領及び検定教科書に沿った実際の授業において活用可能か、可能であるならばどのように活用できるかを検討した。
以上の検討を踏まえて、(3)の授業に活用可能な国際機関作成教材を使用した展開事例を開発した。そしてそのいくつかについては、実際に実践を行い、その有効性が確認できた。また、国際機関が教材を作成する際に留意すべき事項などを明らかにした。