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深海魚由来細胞株を用いた高水圧環境下での細胞分裂の分子生物学的解明

研究課題

研究課題/領域番号 15656214
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 生物機能・バイオプロセス
研究機関独立行政法人海洋研究開発機構

研究代表者

小山 純弘  独立行政法人海洋研究開発機構, 極限環境生物圏研究センター, サブリーダー (50344297)

研究期間 (年度) 2003 – 2005
研究課題ステータス 完了 (2005年度)
配分額 *注記
3,500千円 (直接経費: 3,500千円)
2005年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2004年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2003年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
キーワード深海生物 / 組織培養 / コンゴウアナゴ / 培地供給型高圧顕微鏡観察システム / 深海生物由来細胞 / アクチン / チューブリン / 細胞骨格 / 培養型高圧顕微 / 深海魚 / 加圧培養 / 深海魚由来細胞
研究概要

研究代表者は若手研究(A)(No.14704007)で開発した保温保圧型深海生物捕獲飼育装置を用い、水深1,000〜2,500mに棲息する深海魚コンゴウアナゴを活きた状態で捕獲回収後、大気圧下で組織培養する事に成功している。この深海魚由来細胞は凍結保存にも成功し、世界に先駆けてようやっと深海多細胞生物の分子細胞生物学的な研究を本格的に進められる段階に達した。
地表で棲息する各種動物細胞株は、5から10MPa(1bar=0.1MPa,水深500〜1,000m程度)の圧力で増殖を停止させ、30MPaを超える加圧条件下では細胞骨格の脱重合をともなう形態の球形化が生じる。そして、130MPaを超える圧力条件で20分間以上加圧すると、ほぼすべての細胞が死滅する事を、これまでの研究から明らかとしている。本研究課題では、1)深海魚由来細胞株と地表動物由来細胞を、高圧下で長期間培養しながら観察実験できる顕微鏡観察装置を開発し、2)深海魚由来細胞株がなぜ高圧極限環境下でも増殖できるのかを、細胞骨格を中心とした研究を通じて解明する事を目的とした。
深海魚由来細胞は、150MPa,20minまでの加圧条件でも細胞が死ぬ事はなく、200MPa,20minの加圧条件で、すべての細胞の死滅を確認した。しかも、この深海魚由来細胞を20分間の各種圧力条件で加圧しても、細胞骨格の脱重合をともなう形態の球形化はほとんど生じなかった。地表生物由来の細胞株は5から10MPaの加圧条件で増殖停止をするが、この深海魚由来細胞は20MPaまで増殖が可能である事を見いだした。深海魚由来細胞は、加圧下においてM期が大気圧条件の4倍かかる事も明らかとした。一方、この深海魚由来細胞株における細胞骨格の研究から、アクチンおよびチューブリンのアミノ酸配列の変異が、これらの耐圧性の一部に寄与していることが考察された。

報告書

(3件)
  • 2005 実績報告書
  • 2004 実績報告書
  • 2003 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2005 2004 その他

すべて 雑誌論文 (2件) 文献書誌 (1件)

  • [雑誌論文] Effects of the piezo-tolerance of cultured deep-sea eel cells on survival rates, cell proliferation, and cytoskeletal structures.2005

    • 著者名/発表者名
      Sumihiro KOYAMA et al.
    • 雑誌名

      Extremophiles 9

      ページ: 449-460

    • NAID

      130004598800

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Molecular and cellular biological studies for deep-sea multicellular organisms under atmospheric pressure condition.2004

    • 著者名/発表者名
      Sumihiro KOYAMA
    • 雑誌名

      The Review of High Pressure Science and Technology. 14

      ページ: 53-60

    • NAID

      10012700219

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [文献書誌] 表面. (印刷中).

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書

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公開日: 2003-04-01   更新日: 2016-04-21  

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