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産業副産物を吸着剤とした放射性核種の拡散防止技術の開発

研究課題

研究課題/領域番号 15656238
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 原子力学
研究機関東京大学

研究代表者

田中 知  東京大学, 大学院・工学系研究科, 教授 (10114547)

研究分担者 長崎 晋也  東京大学, 大学院・新領域創成科学研究科, 助教授 (20240723)
虎石 貴  東京大学, 大学院・工学系研究科, 助手 (40376497)
山口 紀子  農業環境技術研究所, 環境化学分析センター, 主任研究官 (80345090)
溝口 勝  東京大学, 大学院・農学生命研究科, 助教授 (00181917)
研究期間 (年度) 2003 – 2004
研究課題ステータス 完了 (2004年度)
配分額 *注記
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2004年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
2003年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
キーワードヨウ素 / セメント系吸着剤 / 硫酸イオン / 亜硫酸イオン / 脱離 / 吸着 / 土壌 / 核種 / 吸着剤 / 拡散防止 / 産業副産物 / 環境有害物質 / 吸着機構
研究概要

放射性核種の中で重要なヨウ素(I)のセメント系吸着剤への吸着挙動を窒素雰囲気下のグローブボックス中で,バッチ法で検討した.合成した純粋なAFtを20.0mMのKIO_3溶液(液固比100mL/g)に浸漬させ,42日間浸漬後,試料の上澄み溶液のI濃度をICP-AES(島津製作所,ICPS-1000IV)を用いて測定し,収着が平衡状態に達していることを確認した.この試料を孔径0.45μmのメンブランフィルターを用いて固液分離して,脱離実験のためのIO_3^-を収着させた固相試料を得た.IO_3^-を収着させたAFt 0.0900gを,H_2O,20.0mM K_2SO_4溶液,20.0mM K_2SO_3溶液,AFt溶解液(全てKOHを用いてpH 10.6に調整済み)の各9mlの脱離液(液固比100ml/g)に浸漬させた.浸漬期間は1時間〜42日間とした.一定期間浸漬後,メンブランフィルターを用いて固液分離し,液相についてはpH,及びICP-AESを用いてAl, S, Ca, I濃度を測定した.また,イオンクロマトグラフィー(島津製作所,LC-VP)を用いて,脱離したヨウ素のスペシエーションの測定を行った.固相については,アセトンで洗浄した後,真空乾燥させ,得られた粉末試料に対して,powder-XRD測定を行なった.
本研究の結果から、各脱離液によってIO_3^-は,約1%〜8%脱離することがわかった.また,K_2SO_4溶液やK_2SO_3溶液による脱離量が,H_2OやAFt溶解液に比べて多いことから,AFt固相中のIO_3^-が,SO_4^<2->やSO_3^<2->と置換したと考えられた.さらに,K_2SO_3溶液による脱離量が最も多いことから,IO_3^-との置換にイオンの構造が関係している可能性が示唆された.しかし,K_2SO_3溶液を用いた上澄みのpHが初期のpHよりも高くなっていたことから,pHの違いにより脱離が促進されたことも考えられた.また全ての脱離液について,1日目以降,IO_3^-の脱離割合が時間とともに減少している.このことから,脱離したIO_3^-が固相に再収着した可能性が示唆されたが,この挙動について今後更なる検討を要することがわかった.さらにIO_3^-をAFt合成時に添加したヨウ素酸型AFtからの脱離実験も行っており,その結果との比較も行った.

報告書

(2件)
  • 2004 実績報告書
  • 2003 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2004 その他

すべて 雑誌論文 (1件) 文献書誌 (1件)

  • [雑誌論文] ヨウ素酸イオンを執着させたエトリンガイトおよびヨウ素酸型合成エトリンガイトからのヨウ素酸の脱離2004

    • 著者名/発表者名
      長崎晋也, 岡本賢一郎, 田中 知, 春口佳子, 金子昌章
    • 雑誌名

      原子力バックエンド研究 11・1

      ページ: 3-9

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [文献書誌] T.Saito, L.Koopal, W.Riemsdijk, S.Nagasaki, S.Tanaka: "Adsorption of Humic Acid on Goethite : Isotherms, Charge Adjustments and Potential Profiles"Langmuir. (In press). (2004)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書

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公開日: 2003-04-01   更新日: 2016-04-21  

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