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高分子バイオコンジュゲート化アデノウイルスベクターの粒子設計とその評価

研究課題

研究課題/領域番号 15659038
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 医療系薬学
研究機関大阪大学

研究代表者

中川 晋作  大阪大学, 薬学研究科, 助教授 (70207728)

研究分担者 堤 康央  国立医薬品食品衛生研究所, 基礎研究第二プロジェクトチーム, 副プロジェクト長 (50263306)
研究期間 (年度) 2003 – 2004
研究課題ステータス 完了 (2004年度)
配分額 *注記
2,800千円 (直接経費: 2,800千円)
2004年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
2003年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
キーワード遺伝子治療 / アデノウイルスベクター / PEG / バイオコンジュゲーション / RGD
研究概要

本研究では、合成高分子としてPolyethylene Glycol (PEG)を用いて最適な遺伝子治療を達成するための高分子バイオコンジュゲート化アデノウイルスベクター(Ad)の創製を行う。昨年度は、AdのPEG修飾法を確立し、PEG修飾Ad遺伝子発現特性を評価した。その結果、PEG修飾率の増大に伴って遺伝子発現効率が低下した。本結果は、Ad表面のPEGにより立体障害的にCARやインテグリンへの結合が阻害されたためであると考えられる。そこで本年度は、修飾高分子にRGDモチーフを付与することにより、高分子ハイブリッド化Adのインテグリンへの結合を可能とし、Adの優れた遺伝子導入効率・発現効率を損ねることなく、Adの欠点だけを克服したハイブリッド化Adの創製を目指した。まず、RGD-PEG修飾AdはCAR高発現細胞に対してPEG修飾Adより顕著に高い遺伝子発現を示し、未修飾Adと同等の遺伝子発現を示した。また、CAR低発現細胞に対してRGD-PEG修飾Adは、未修飾Adより100倍以上高い遺伝子発現を示し、その発現はファイバーにRGDモチーフを直接導入したAd(AdRGD)と同等であった。さらにRGD-PEG修飾Adを抗Ad抗体存在下でCAR低発現細胞に感染させ、24時間後の遺伝子発現量を測定した結果、koreまで最も高い遺伝子導入効率を示したAdRGDであっても抗Ad血清濃度の上昇に伴い遺伝子発現は急激に低下したのに対して、RGD-PEG修飾Adは遥かに高い遺伝子発現を保持し、その抗体回避能はAdRGDの15倍であった。以上PEGの片末端にRGDペプチドを付与したRGD-PEGを用いることにより、抗Ad抗体存在下でも、AdRGDを上回る高い遺伝子発現が得られるベクターの開発に成功した。

報告書

(2件)
  • 2004 実績報告書
  • 2003 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2005 2004

すべて 雑誌論文 (3件)

  • [雑誌論文] Design and synthesis of a peptide-PEG transporter tool for carrying adenovirus vector into cells.2005

    • 著者名/発表者名
      M.Maeda, et al.
    • 雑誌名

      Bioorg.Med.Chem.Lett. 15

      ページ: 621-624

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] PEGylated adenovirus vectors containing RGD peptides on the tip of PEG show high transduction efficiency and antibody evasion ability.2005

    • 著者名/発表者名
      Y.Eto, et al.
    • 雑誌名

      J.Gene Med. (in press)

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] Neutralizing antibody evasion ability of adenovirus vector induced by the bioconjugation of methoxypolyethylene glycol succinimidyl propionate (MPEG-SPA).2004

    • 著者名/発表者名
      Y.Eto, et al.
    • 雑誌名

      Biol Pharm Bull. 27(6)

      ページ: 936-938

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書

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公開日: 2003-04-01   更新日: 2016-04-21  

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