| 研究課題/領域番号 |
15700214
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
情報図書館学・人文社会情報学
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| 研究機関 | 立正大学 (2005)
電気通信大学 (2003-2004) |
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研究代表者 |
山本 仁志 立正大学, 経営学部, 講師 (70328574)
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| 研究期間 (年度) |
2003 – 2005
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| 研究課題ステータス |
完了 (2005年度)
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| 配分額 *注記 |
1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
2005年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2004年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2003年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
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| キーワード | エージェントモデリング / Winner-Take-All / オンライン市場 / 社会モデリング / 評判管理システム / ネットワーク外部性 / 情報チャネル効果 / Gini係数 / 音楽ソフト市場 / Agent-Based Approach / 消費者行動 / クチコミ効果 |
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| 研究概要 |
今回の研究費交付期間内に明らかになった知見は、「近年の情報チャネル、すなわち双方向的情報ネットワークの発展が、Winner-Take-All(WTA)現象を強化する効果の存在を示し、情報チャネル効果理論を構築したこと」である。ネットワーク社会における消費行動を理解する上でも、供給者の立場から戦略を設計する際にも、情報チャネル効果を理解することは重要な意味を持つといえる。我々の調査で、ネットワーク外部性では説明できない音楽ソフト市場や映画ソフト市場でも、WTA現象が進行していると観察できた。この現象のメカニズムを解明するため、情報チャネルの性質に着目し、消費行動に関するマルチエージェントモデルを構築し、シミュレーション実験を行った。シミュレーションにより、近年の情報チャネル、すなわち双方向的情報ネットワークの発展が、WTA現象を強化する効果の存在を示した。また、情報チャネルと消費者の構成比率の相互作用により、多様化社会と集中化社会に分岐するシナリオが提示できた。本研究で実施したシミュレーションを用いることで、財の供給者は、財の特性を理解する、消費者の構成を調べる、情報チャネルの現状を調べる、といった基本的な双方向情報チャネルの利用戦略を立案することが可能となった。このように、マーケティング領域における情報チャネル効果理論の有効性の端緒を示せた。また、双方向情報ネットワークの発展は、WTAをもたらす一方で消費者の選択の多様化を生んでいると考えられる。その代表例がC2C市場である。C2C市場を成功に導いた要因である評判システムのメカニズムを探り、オンライン市場では良い参加者の情報を流通させるポジティブ評判システムが有効であることを示した。
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