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[60]フラーレンを基体とする光駆動型環境修復材輪の創製

研究課題

研究課題/領域番号 15710059
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 環境技術・環境材料
研究機関京都大学

研究代表者

津江 広人  京都大学, 地球環境学堂, 助教授 (30271711)

研究期間 (年度) 2003 – 2005
研究課題ステータス 完了 (2005年度)
配分額 *注記
2,700千円 (直接経費: 2,700千円)
2005年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2004年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2003年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
キーワードフラーレン / 内分泌攪乱物質 / 光分解 / 光増感剤 / 環境修復
研究概要

環境中に希薄に存在する汚染物質が大きな社会問題となっている。とりわけ環境ホルモン問題は、世代を越えて有害性を示すことから、安全性の基準策定が難しく、このことは同問題をより深刻化させている。そこで本研究では、水環境中に含まれる環境ホルモン物質(EDC)を効率的に分解・除去することを目的として、[60]フラーレンの光増感能に着目した環境修復材料を開発することを計画した。交付最終年度となる平成17年度は、平成16年度に引き続いて、[60]フラーレンを基体とする新たな非水溶性の光増感剤を合成し、内分泌攪乱作用の疑いがもたれている3種類のフェノール性EDCに対して光分解実験を行った。すなわち、EDCの水溶液に10mol%量の光増感剤を添加した後、250Wハロゲンランプを用いて可視光を照射し、一定時間毎に試料溶液を採取して、溶液中に含まれる未反応のEDCの濃度ならびにその経時変化を高速液体クロマトグラフィーにより追跡した。比較のため、ローズベンガルおよびメチレンブルーを用いた光分解実験も併せて行った。何れにおいてもEDC濃度は照射時間とともに徐々に減少したものの、今回新たに合成した[60]フラーレン誘導体を用いた場合には、EDCの分解が速やかに進行することが分かった。また、光分解のメカニズムについて考察するため、スーパーオキシドアニオンとEDCとの反応、および一重項酸素消光剤の添加実験を行った。前者の反応においてはEDCに変化が見られなかった一方、後者の添加実験では分解反応速度の大幅な低下が認められ、[60]フラーレンを用いた本光分解反応には一重項酸素が活性種として関与していることが明らかとなった。今後、本光分解反応の適用範囲について検討を加える予定である。

報告書

(3件)
  • 2005 実績報告書
  • 2004 実績報告書
  • 2003 実績報告書
  • 研究成果

    (10件)

すべて 2006 2005 2004 その他

すべて 雑誌論文 (7件) 文献書誌 (3件)

  • [雑誌論文] Adsorptive Removal of Endocrine Disrupting Chemicals by Calix[4]crown Oligomers : Significant Improvement of Removal Efficiency by Oligomerization2006

    • 著者名/発表者名
      Hirohito Tsue, Tatsuta Takimoto, 他8名
    • 雑誌名

      Chemistry Letters 35・3

      ページ: 254-255

    • NAID

      10017273058

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Spontaneous Racemization and Epimerization Behavior in Solution of Chiral Nitroxides2005

    • 著者名/発表者名
      Naohiko Ikuma, Hirohito Tsue, Naoko Tsue, 他5名
    • 雑誌名

      Organic Letters 7・9

      ページ: 1797-1800

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Exhaustively Methylated Azacalix[4]arene : Preparation, Conformation, and Crystal Structure with Exclusively CH/pi-Controlled Crystal Architecture2005

    • 著者名/発表者名
      Hirohito Tsue, Koichi Ishibashi, 他2名
    • 雑誌名

      Organic Letters 7・11

      ページ: 2165-2168

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Adsorptive Removal of Bisphenol A by Calix[4]crown Derivatives : Significant Contribution of Hydrogen Bonding Interaction to the Control of Adsorption Behavior2005

    • 著者名/発表者名
      Hirohito Tsue, Tatsuta Takimoto, 他7名
    • 雑誌名

      Chemistry Letters 34・7

      ページ: 1030-1031

    • NAID

      10016469448

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Spontaneous Racemization and Epimerization Behavior in Solution of Chiral Nitroxides2005

    • 著者名/発表者名
      Naohiko Ikuma, Hirohito Tsue, Naoko Tsue, 他4名
    • 雑誌名

      Organic Letters (印刷中)

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] A Facile Synthesis of Dibenzylated p-tert-Butylcalix[4]crowns Under Non-diluted Reaction Conditions.2004

    • 著者名/発表者名
      Hirohito Tsue, Tatsuya Takimoto, Rui Tamura, 他2名
    • 雑誌名

      Letters in Organic Chemistry 1・3

      ページ: 276-279

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] Significant Contribution of Phenyl Centroid【triple bond】I-C(sp^2) Coulombic Donor-Acceptor Attractions to the Buildup of a Crystal Structure2004

    • 著者名/発表者名
      Hiroki Takahashi, Rui Tamura, Shinsuke Yabunaka, 他4名
    • 雑誌名

      Mendeleev Communications -・6

      ページ: 239-241

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [文献書誌] Masanobu Mori, Hirohito Tsue, Shunitz Tanaka, 他2名: "A new and selective capillary coated with cationic diazacrown ether for the separation of organic and inorganic anions by capillary electrophoresis"Electrophoresis. 24・12-13. 1944-1950 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] Masanobu Mori, Hirohito Tsue, Kazuhiko Tanaka, 他1名: "Synthesis of cationic diazacrown ethers and their successful application as selectivity modifiers in the capillary electrophoresis separation of aromatic anions involving positional isomers"Bulletin of the Chemical Society of Japan. 76・1. 121-126 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] 津江広人, 他15名共著: "京大人気講義シリーズ 地球環境学のすすめ"丸善株式会社出版. 257 (2004)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書

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公開日: 2003-04-01   更新日: 2016-04-21  

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