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小学校での英語教育における文字指導に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 15720137
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 外国語教育
研究機関岐阜市立女子短期大学

研究代表者

中村 典生  岐阜市立女子短期大学, 英語英文学科, 講師 (70285758)

研究期間 (年度) 2003 – 2005
研究課題ステータス 完了 (2005年度)
配分額 *注記
1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
2005年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2004年度: 300千円 (直接経費: 300千円)
2003年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
キーワード小学校英語活動 / 文字指導 / 総合的学習の時間 / 国際理解教育 / 小学校英語教育 / 国際理解 / 文学指導 / 国際情報交換 / 韓国
研究概要

昨年度までの調査・研究により,文字の有効性を測るための物差しが必要であることがわかり,そのひとつの候補として,多角的語彙習得モデルを考案した。また,このモデルをもとに調査・研究をすすめた結果,小学校段階,特に高学年ではかなり文字が浸透していること,フラッシュカードに文字を添えたものと,添えていないものでは,どのような活動に利用するかによってその効果が異なることなどが明らかとなった。
これらの成果を受け,本年度は多角的語彙習得モデルに基づいたさらに広範なアンケートと,文字の有効性を検証する実験を行った。アンケートは,英語活動を年間15時間程度実施している一般の小学校の児童を対象としたもので,昨年度同様小学生に馴染みが深いと思われる語(30語)を抽出し,二種類の調査用紙で実施した。調査用紙のひとつには語彙の日本語の意味が書かれており,もう一つは語彙のスペリングが書かれている。これらが読めるか,書けるかなどを問うことによって,多角的語彙習得モデルにおける4技能(文字→意味,文字→音声,意味→音声,意味→文字)を調べることができる。結果としては,文字に関する技能は文字を含まない技能(音声→意味,意味→音声)の後に順次習得されること,文字→音声・文字→意味の技能はほぼ同時に習得される傾向があることなどが明らかとなった。また,学校外で英語を学んでいる児童は,そうでない児童と比べて文字能力が秀でていることがわかり,児童は学校外で文字を学んでいる傾向が明らかとなった。
また,多角的語彙習得モデルに基づいた実験は,小学校を出たばかりの中学1年生を対象に行い,少なくとも中学1年生の段階では,音声→意味,意味→音声の習得に文字は効果的に機能することが明らかとなった。今後は同様な実験を小学生を対象に実施し,どの学年で文字を導入するのがいいかという研究を進めていく必要があると思われる。

報告書

(3件)
  • 2005 実績報告書
  • 2004 実績報告書
  • 2003 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2006 2005 2004 その他

すべて 雑誌論文 (3件) 文献書誌 (2件)

  • [雑誌論文] 小学校英語における文字導入の問題点2006

    • 著者名/発表者名
      中村典生
    • 雑誌名

      岐阜市立女子短期大学研究紀要 55

      ページ: 15-22

    • NAID

      110004476565

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] 小学生の語彙習得の傾向-多角的語彙習得モデルに基づいたアンケートからの考察-2005

    • 著者名/発表者名
      中村典生
    • 雑誌名

      言語文化学会論集 25

      ページ: 63-72

    • NAID

      40007203773

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] 英語フラッシュカードの形態と学習効果の関係に関する考察2004

    • 著者名/発表者名
      中村典生
    • 雑誌名

      言語文化学会論集 23号

      ページ: 231-240

    • NAID

      40006478867

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [文献書誌] 中村典生: "小学校英語活動における語彙獲得に関する一考察"言語文化学会論集. 第21号. 63-74 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] 中村典生: "小学校英語における導入語彙と文字導入に関する考察"IRICE PLAZA. No.14. 49-58 (2004)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書

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公開日: 2003-04-01   更新日: 2016-04-21  

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