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マルチンゲールに対するエントロピー法の理論と統計的応用に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 15740079
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 数学一般(含確率論・統計数学)
研究機関統計数理研究所

研究代表者

西山 陽一  統計数理研究所, 数理・推論研究系, 助手 (90270412)

研究期間 (年度) 2003 – 2005
研究課題ステータス 完了 (2005年度)
配分額 *注記
1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
2005年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2004年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2003年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
キーワードマルチンゲール / エントロピー / 漸近理論 / 中心極限定理 / 確率過程 / ノンパラメトリック推測 / 確率場 / 最大不等式 / 弱収束 / 確率解析 / 拡散過程 / 変化点 / 仮説検定 / 弱拘束
研究概要

本研究は、これまで主に独立同一性の仮定で研究されてきたエントロピー法をマルチンゲールに拡張することであった。平成16度までにおいても有界変動をもつマルチンゲールの場合については研究されていたが、今年度においては、ジャンプを無限個もつような場合にまで拡張することに成功した。この結果によって、マルチンゲールに対するエントロピー法の理論は、少なくとも中心極限定理への応用を視野におく範囲に関しては最終結論に達したといえる。この結果は、Annals of Probability誌に投稿中であり、好意的なレビューを受けて改訂中である。
また、その応用として、レヴィ過程のノンパラメトリック推測の理論を展開した。特にNelson-Aalen推定量の汎関数の意味での漸近正規性を証明し、またそれが漸近有効であることも示した。その応用として、適合度検定のためのKolmogorov-Simrnov型統計量の漸近分布も導出した。これらの結果は統計学の基本的な部分に相当し、今後の研究の流れに大きな影響を与えると予想している。
本年度において、これらの成果を世界一流の研究者と議論すべく、さまざまな場で講演を行った。科学研究費補助金の援助を受け、ノルウェー大学において研究発表を行った。また、(科研費の援助ではないが)オランダ王国のGill教授、van der Vaart教授、van Zanten博士を訪ねて有益な議論を行った。このように、本研究は当初の予定通りの成果をもって終了することができた。今後の将来性も期待できる。

報告書

(3件)
  • 2005 実績報告書
  • 2004 実績報告書
  • 2003 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2006 2005

すべて 雑誌論文 (3件)

  • [雑誌論文] Test for parameter change in diffusion processes by cusum statistics based on one-step estimators2006

    • 著者名/発表者名
      Lee, S., Nishiyama, Y., Yoshida, N.
    • 雑誌名

      Annals of the Institute of Statistical Mathematics

    • NAID

      40007343848

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] On tightness of $ell infty$-valued local martingales with infinitely many jumps : metric and partitioning entropy approach2005

    • 著者名/発表者名
      Nishiyama, Y.
    • 雑誌名

      Research Memorandum, The Institute of Statistical Mathematics 955

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Nonparametric inference for Levy processes by continuous observation : a martingale approach2005

    • 著者名/発表者名
      Nishiyama, Y.
    • 雑誌名

      Research Memorandum, The Institute of Statistical Mathematics 960

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2003-04-01   更新日: 2016-04-21  

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