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ナノバブル混入液体のミクロ・マクロ特性に関する分子動力学的解析

研究課題

研究課題/領域番号 15760101
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 流体工学
研究機関東北大学

研究代表者

徳増 崇  東北大学, 流体科学研究所, 講師 (10312662)

研究期間 (年度) 2003 – 2004
研究課題ステータス 完了 (2004年度)
配分額 *注記
3,200千円 (直接経費: 3,200千円)
2004年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
2003年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
キーワードナノバブル / 準定状態 / 分子動力学法 / 熱伝導 / 気液界面 / 準安定状態
研究概要

液体中に気泡(ナノバブル)を安定して存在させ、その気泡混入状態の液体のミクロ、マクロ特性を分子動力学法により解析した。平成15年度は分子動力学法により気泡が安定して存在する計算系の設定を行った。その結果、液体中の温度を制御して熱伝導率を計算する手法では温度制御領域に気泡ができてしまい、正しく計算が行われないことが明らかとなった。この結果を踏まえて平成16年度は液体の両端に固体壁を設け、固体壁の温度を制御する事で熱伝導率の計算を行うようにした。またこのようにして得られた値とGreen-Kuboの公式などで得られた値との比較を行った。また液体中の密度揺らぎを定量化して熱伝導率との因果関係を求める解析も行った。密度揺らぎはある条件下における単相液体状態の分子動力学計算を行い,その計算領域をいくつかの小さなセルに分割してそのセルがある密度を取る確率分布を求め,その代表値を密度揺らぎを表す指標として用いた。しかしながらこの解析の結果、ナノバブル混入液体中の密度揺らぎと熱伝導率との間には特に定量的な知見は得られなかった。また液体を二原子分子として取り扱った系の計算を同様にして行い,液体分子が内部自由度を持つことによって核生成速度にどのような影響が生じるかを解析した。液体分子は2Center Lennard-Jonesポテンシャルを仮定した。その結果、ナノバブル混入液体中の気液界面にはあまり温度ジャンプがみられなかったが、気相がナノバブルとしてではなく完全に流路を横切るようにして存在する径では気液界面に大きな温度ジャンプが存在することが明らかとなった。

報告書

(2件)
  • 2004 実績報告書
  • 2003 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2005 2004 その他

すべて 雑誌論文 (2件) 文献書誌 (3件)

  • [雑誌論文] 不純物を含んだ液体酸素中における気泡核生成の分子動力学的解析2005

    • 著者名/発表者名
      津田伸一, 徳増崇, 上條謙二郎
    • 雑誌名

      日本機械学会論文集(B編) 71巻701号

      ページ: 200-207

    • NAID

      110005051389

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] Molecular dynamics study for the thermal conductivity of diatomic liquid2004

    • 著者名/発表者名
      Takashi Tokumasu, Kenjiro Kamijo
    • 雑誌名

      Superlattices and Microstructures 35

      ページ: 217-225

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [文献書誌] Takashi Tokumasu, Taku Ohara, Kenjiro Kamijo: "Effect of molecular elongation on the thermal conductivity of diatomic liquid"Journal of Chemical Physics. 118. 3677-3685 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] 徳増崇, 小原拓, 上條謙二郎: "分子動力学法による二原子分子液体の熱伝導率の検討"日本機械学会論文集B編. 69巻683号. 1644-1650 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] 津田伸一, 徳増崇, 高木周, 松本洋一郎: "不純物混入液体における気泡核生成の分子動力学的研究"日本機械学会2003年度年次大会講演論文集. 4巻. 183-184 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書

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公開日: 2003-04-01   更新日: 2016-04-21  

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