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地球温暖化による世界の大洪水の変化

研究課題

研究課題/領域番号 15760375
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 水工水理学
研究機関総合地球環境学研究所 (2004)
東京大学 (2003)

研究代表者

鼎 信次郎  総合地球環境学研究所, 研究部, 助教授 (20313108)

研究期間 (年度) 2003 – 2004
研究課題ステータス 完了 (2004年度)
配分額 *注記
3,500千円 (直接経費: 3,500千円)
2004年度: 2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
2003年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
キーワード地球水循環 / 気候変動 / 洪水 / 渇水 / 陸面モデル / 地球温暖化 / 大洪水 / 水文モデル / 水文シミュレーション
研究概要

グローバル水文モデルを用いて、過去から将来にわたる地球規模での洪水の変化、その"温暖化"との関連性をbest estimateで示すことを目的とした。過去100年の土地利用の変化、観測された月別の気温と降水量、それらから半経験式を用いて算定された放射や湿度の変動などを入力として、全球陸面モデルと河川モデルでのオフライン・シミュレーションを行うことによって、20世紀100年間の世界の河川流量、土壌水分、積雪量などを世界で初めて日単位でシミュレーションし、それらから洪水・渇水の変動を取り出すことに成功した。さまざまな観測値との比較からも、算定された各々の水文量の変動、渇水・洪水といった極端な値の変動が妥当であることが示されつつある。ここでは洪水・渇水を適切に指標化することによって実現象の変動と結びつけた。成果は後述のように日本語の速報版は出版され、さらに通常の論文も複数投稿中である。この算定された過去の全世界水文変動量は、いくつかの他の応用研究にも利用された。
これらに加え、最新の"温暖化"実験の出力を用いた21世紀のアセスメントも進めた。上記では河川流量をもとにした渇水・洪水算定を行ったが、ここではまず、世界的に注目となっている夏の土壌水分の減少(旱魃化)に注目した。最新の高解像度温暖化実験の20世紀部分の結果と、上記の過去100年のオフライン・シミュレーション結果とを比較した結果、北米以外の世界の主要部分に関して増減傾向が一致した。そして、それは温暖化下の21世紀へと続く傾向であった。具体的に記せば、現在すでに南・東南アジア、ヨーロッパ、サヘルなどで夏の土壌水分は長期的な旱魃傾向を示しており、今後21世紀はそれが加速すると見込まれる。世界の社会・農業に大きな影響を与えることであろう。

報告書

(2件)
  • 2004 実績報告書
  • 2003 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2005 その他

すべて 雑誌論文 (4件)

  • [雑誌論文] 20世紀の世界陸域水文量の長期変動2005

    • 著者名/発表者名
      平林由希子, 鼎信次郎, 沖 大幹
    • 雑誌名

      水工学論文集 49

      ページ: 409-414

    • NAID

      130003842152

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] 施肥料の増加に伴う全球河川の硝酸輸送量変化2005

    • 著者名/発表者名
      須賀可人, 平林由希子, 鼎信次郎, 沖 大幹
    • 雑誌名

      水工学論文集 49

      ページ: 1495-1500

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] A 100-year (1901-2000) global retrospective estimation of terrestrial water cycle

    • 著者名/発表者名
      Hirabayashi, Y., S.Kanae, T.Oki
    • 雑誌名

      journal of Geophysical Research (submitted)

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] Influence of land surface hydrologic conditions on interannual variability of precipitation in boreal summer

    • 著者名/発表者名
      Kanae, S., Y.Hirabayashi, T.Yamada, T.Oki
    • 雑誌名

      J.Climate (submitted)

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書

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公開日: 2003-04-01   更新日: 2016-04-21  

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