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ラディキシンFERMドメインと三量体Gタンパク質αサブユニットの複合体結晶解析

研究課題

研究課題/領域番号 15770068
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 構造生物化学
研究機関奈良先端科学技術大学院大学

研究代表者

北野 健  奈良先端科学技術大学院大学, 情報科学研究科, 助手 (40346309)

研究期間 (年度) 2003 – 2004
研究課題ステータス 完了 (2004年度)
配分額 *注記
3,600千円 (直接経費: 3,600千円)
2004年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
2003年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
キーワードタンパク質 / X線結晶構造解析 / ラディキシン / FERMドメイン / 三量体Gタンパク / 三量体Gタンパク質
研究概要

本研究では,ERM (ezrin/radixin/moesin)タンパク質のひとつであるラディキシンのFERMドメインと,三量体Gタンパク質αサブユニットの複合体を調製・共結晶化し,その複合体構造を決定することを目的とした研究をおこなった。
前年度に,GαとFERMドメインを複合体形成させた状態で精製することを試みたが,Gαが不溶化してしまう問題を解決することができなかった。そこで,Gαを全長ではなく,FERMドメインと相互作用する部位のみを切り出して発現させることを試みた。特定の二次構造を形成しておらず,フレキシブルと考えられる部位については,ペプチド合成による試料調製をおこなった。これらのGαドメインおよびペプチドと,前年度に精製したFERMドメインを用いて,プルダウンおよび表面プラズモン共鳴センサーによる分子間結合実験をおこなった。その結果,細胞内シグナル伝達における結合能として妥当と考えられる結合を観測することができた。ふたつのタンパク質を用いた共結晶化実験を行ったところ,複合体の結晶はまだ得られていないが,FERMドメインの単体が2量体形成した新しい結晶系の結晶を得ることができた。SPring-8でX線回折実験をおこない,分解能2.9Åのフルデータを収集した。分子置換法による位相決定をおこない,構造の精密化をおこなった結果,信頼度因子R/R_<free>=25/28%の立体構造を決定することができた。現在,論文を投稿準備中である。
また,ゲノムの安定性を維持するのに重要なヒト由来のタンパク質複合体であるFEN1-PCNAと,細菌A.xylanus由来の過酸化物分解酵素ペルオキシレドキシンン(AhpC)の結晶構造解析に成功し,それぞれを国際科学雑誌にて発表した。

報告書

(2件)
  • 2004 実績報告書
  • 2003 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2005 2003

すべて 雑誌論文 (4件)

  • [雑誌論文] Structural basis for recruitment of human flap endonuclease 1 to PCNA.2005

    • 著者名/発表者名
      Sakurai, S.
    • 雑誌名

      EMBO J. 24(4)

      ページ: 683-693

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] Crystal structure of decameric peroxiredoxin (AhpC) from Amphibacillus xylanus.2005

    • 著者名/発表者名
      Kitano, K.
    • 雑誌名

      Proteins (未定)

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] 微小重力下でのタンパク質結晶化と放射光による構造解析2005

    • 著者名/発表者名
      北野 健
    • 雑誌名

      日本マイクログラビティ応用学会誌 (未定)

    • NAID

      130007972012

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] Preparation and crystallization of human flap endonuclease FEN-1 in complex with proliferating-cell nuclear antigen, PCNA.2003

    • 著者名/発表者名
      Sakurai, S.
    • 雑誌名

      Acta Crystallogr.D 59

      ページ: 933-935

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書

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公開日: 2003-04-01   更新日: 2016-04-21  

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