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新潟県における中高年世代の自殺予防に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 15790618
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 精神神経科学
研究機関新潟大学

研究代表者

村山 賢一  新潟大学, 保健管理センター, 講師 (70334670)

研究期間 (年度) 2003 – 2005
研究課題ステータス 完了 (2005年度)
配分額 *注記
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2005年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2004年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2003年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
キーワード心の健康 / 相談先 / うつ病 / 自殺 / 自殺予防 / 勤労世代 / メンタルヘルス / ストレスマネージメント / 中高年 / プライマリ・ケア / 産業保健 / 薬物療法 / 疲労度 / SDS / プライマリケア
研究概要

方法・対象:平成17年度版新潟県会社要覧から無作為抽出した1000社に質問紙を郵送,任意の1人に回答を依頼し,郵送で回収した。有効回答数567(57%)であった。回答者のプロフィールは,男性:65.2%,年齢は48.0±11.1歳,家族構成は配偶者が最多で,次が子,母,父であった。
結果:喜びや生活の張りを感じる対象は,趣味・娯楽(67.1%),家族との団らん(63.1%),旅行・買い物(54.9%)が多かった。今後したいことは,収入を得るための仕事(67.7%),家の仕事(59.0%)が多く,次に学習・研究(46.1%),趣味・娯楽(44.1%)であった。心の健康のために心がけていることは,趣味などで気分転換(59.3%),悪く考えない(43.4%),休養(42.8%)が多かった。相談窓口の知名度は,精神科病院・診療所(50.9%)が最多で,いのちの電話(36.4%),相談室(カウンセリング)(26.3%)が続き,公的施設は少なかった(合計25.5%)。自分自身あるいは家族や友人・知人の心の健康が心配な時の相談先は,それぞれ家族・親戚(67.6%,64.3%)が最多で,次に友人・知人(44.8%,47.7%),精神科や心療内科(22.1%,35.4%)であり,公的機関は少なかった(7.1%,15.2%)。家族や友人・知人の自殺が心配な時の対応は,辛い気持ちを受け止める・話をよく聞く(52.9%),気分転換をさせる(51.3%),死んで欲しくないと伝える(40.6%),が多く,専門家への相談は4割未満(37.2%)であった。うつ病について正しいと考える項目は,うつ病の治療は休養と薬で行う(36.9%),うつ病の人に励ましの言葉をかけるのはよくない(41.1%),が4割前後と低かった。自殺に関して間違っていると考える項目は,自殺の危険がいったん高まると持続する(19.3%)が最も少なく,死にたいと思っている人にそのことを聞くのは危険だ(32.5%),自殺志願者には確固とした意思がある(31.5%),も少なく,自殺は防ぎうるという考えがまだまだ少ないことを示している。

報告書

(3件)
  • 2005 実績報告書
  • 2004 実績報告書
  • 2003 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2005 2004 その他

すべて 雑誌論文 (2件) 文献書誌 (3件)

  • [雑誌論文] 高齢者における自殺とうつ2005

    • 著者名/発表者名
      村山賢一
    • 雑誌名

      Geriatric Medicine 43

      ページ: 1629-1631

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] 高齢者におけるうつ病の早期発見と自殺予防2004

    • 著者名/発表者名
      村山賢一, 染矢俊幸
    • 雑誌名

      臨床精神薬理 7・7

      ページ: 1119-1125

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [文献書誌] 佐々木明子, 他: "多剤併用の解消によって速やかに抑うつ症状の改善をみた双極II型障害の1例"臨床精神薬理. 6巻5号. 655-659 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] 村山賢一, 他: "高齢者におけるうつ病の早期発見と自殺予防"臨床精神薬理. 7巻7号(印刷中). (2004)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] 染矢俊幸, 他: "第8章、自殺 (ブックレット新潟大学13 新潟に多い病気)"61-68 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書

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公開日: 2003-04-01   更新日: 2016-04-21  

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