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咀嚼の感覚受容器入力と大脳皮質神経細胞活性との関連性

研究課題

研究課題/領域番号 15791202
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 矯正・小児系歯学
研究機関東京医科歯科大学

研究代表者

村本 健  東京医科歯科大学, 大学院・医歯学総合研究科, 助手 (30345300)

研究期間 (年度) 2003 – 2004
研究課題ステータス 完了 (2004年度)
配分額 *注記
3,200千円 (直接経費: 3,200千円)
2004年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
2003年度: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
キーワード成長発育 / 下顎頭軟骨 / 機能的側方偏位 / 増殖細胞 / 回復 / 顎関節 / 咀嚼筋筋紡錘 / 下顎骨側方偏位 / 歯根膜機械受容器 / 機能的圧力
研究概要

【目的】
下顎の機能的側方偏位が下顎頭の成長発育および形態形成に影響を及ぼす影響について比較検討するため、下顎側方偏位・回復モデルをラットにおいて作製し、組織学的検討を行った。
【材料と方法】
5週齢雄性Wistar系ラット50匹を用いた。上顎切歯に斜面板を装着し、下顎切歯を左側に偏位させたモデルを作製した。回復群は実験開始2週後に装置を除去した。偏位群と対照群はそれぞれ実験開始1、2、3、4週後に、回復群は装置除去1、2週後にそれぞれ4%パラホルムアルデヒドにて灌流固定を行い、EDTA脱灰後、パラフィン切片によるトルイジンブルー染色及び、下顎頭における細胞増殖の確認のため抗BrdU抗体を用いた免疫染色を行った。対照群は同週齢未処置ラットを用いた。
【結果および考察】
実験開始1週後においては、対照群と比較して偏位群に著明な変化は認められなかった。2週後においては、偏位側外側では軟骨細胞層が減少し、増殖細胞が確認されなくなった。また非偏位側内側では成熟層及び肥大層の肥厚が認められ、増殖層と成熟層にて増殖細胞数の増加が確認された。一方、回復群では装置除去後、1週、2週と経過するにつれて対照群に近似した形態が認められるようになった。以上より、下顎位の変化は下顎頭軟骨の増殖、分化に影響を及ぼしている可能性が考えられた。
【結論】
機能的側方偏位により形態変化を生じた成長期の下顎頭は、機能的要因を除去することにより正常に近い形態に回復することが示唆された。

報告書

(2件)
  • 2004 実績報告書
  • 2003 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2005 2004 その他

すべて 雑誌論文 (4件)

  • [雑誌論文] Occlusal forces promote periodontal healing of transplanted teeth and prevent dentoalveolar ankylosis : an experimental study in rats2005

    • 著者名/発表者名
      Mine K
    • 雑誌名

      Angle Orthodontist 75(4)

      ページ: 545-552

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] Changes in response properties of periodontal mechanoreceptors after experimental orthodontic tooth movement in rats2004

    • 著者名/発表者名
      Nakanishi H
    • 雑誌名

      Angle Orthodontist 74(1)

      ページ: 93-99

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] Age-related changes and possible adaptability of rat jaw muscle spindles : Immunohistochemical and fine structural studies2004

    • 著者名/発表者名
      Ladda Winarakwong
    • 雑誌名

      Arch.Histol.Cytol. 67(3)

      ページ: 227-240

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] 咬合刺激が成長期歯槽骨および顎骨の骨形成能に及ぼす影響について

    • 著者名/発表者名
      下元康英
    • 雑誌名

      日骨形態誌 (In press)

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書

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公開日: 2003-04-01   更新日: 2016-04-21  

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