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喉頭気管分離術後の長期予後調査

研究課題

研究課題/領域番号 15H00654
研究種目

奨励研究

配分区分補助金
研究分野 臨床医学
研究機関東京都立多摩総合医療センター

研究代表者

中屋 宗雄  東京都立多摩総合医療センター, 耳鼻咽喉科・頭頸部外科, 医長

研究期間 (年度) 2015
研究課題ステータス 完了 (2015年度)
配分額 *注記
300千円 (直接経費: 300千円)
2015年度: 300千円 (直接経費: 300千円)
キーワード喉頭気管分離術 / 誤嚥性肺炎 / 長期予後
研究実績の概要

○研究目的 : 我々が報告した喉頭気管分離術は、手術の難易度はあるものの、患者への術後の鎮静および術後処置の必要もなく、患者および医療者への負担軽減があることが明らかとなり、術後合併症の危険性も極めて低く、患者および医療者の負担軽減ができる有用な術式である。しかしながら、術後1年以上経過した患者の状態については、詳細な把握がなされておらず、我々の術式によって喉頭気管分離術後の長期予後についての追跡が必要と考えている。本研究では、我々が以前報告した患者および医療者の負担軽減ができる喉頭気管分離術の長期的な有用性について明らかにすることを目的とする。
○研究方法 : 本研究では、前述した目的を達成するために、我々の報告した新しい喉頭気管分離術を当院にて行った症例の術後1年以上経過した状態について調査した。対象は重症身体障害者や高齢者において誤嚥性肺炎を反復する重症な症例に対して、2009年1月から2014年12月の間に喉頭気管分離術を行った32症例である。検討項目は、患者の気管孔の状態・気管カニューレの有無・患者の呼吸状態(痰の排出頻度)・患者介助者(在宅の場合は家族、病院の場合は看護師)の負担の変化・患者の生活の質について紹介元の医療機関および患者家族へのインタビュー調査を中心として行った。
○研究成果 : 手術を施行した32例中手術1年後に気管カニューレを必要として症例は2例で人工呼吸器が必要な症例であった。その他の症例ではカニューレは必要とせず永久気管孔であった。術前と比べた痰の排出頻度はすべての症例において著明に軽減しており、患者介助者の負担も著明に軽減されていた。我々の報告した新しい術式が短期的に有用であることはすでに明らかとなっているが、この術式が長期的に有用であることと、誤嚥性肺炎の防止によって患者の長期的な全身状態の改善の程度を明らかにされたことで、この術式の長期的な有用性も明らかとなった。

報告書

(1件)
  • 2015 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2016 2015

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] Surgical treatment of substernal goiter : An analysis of 44 cases.2016

    • 著者名/発表者名
      Muneo Nakaya, et al.
    • 雑誌名

      Auris Nasus Larynx

      巻: 44 号: 1 ページ: 111-115

    • DOI

      10.1016/j.anl.2016.02.016

    • 説明
      Epub ahead of print
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] A clinical review of 38 cases of cervical tuberculous lymphadenitis in Japan - The role of neck dissection.2016

    • 著者名/発表者名
      Omura S, Muneo Nakaya, et al.
    • 雑誌名

      Auris Nasus Larynx

      巻: 43 号: 6 ページ: 672-676

    • DOI

      10.1016/j.anl.2016.01.002

    • 説明
      Epub ahead of print
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] Surgical treatment of substernal goiter2015

    • 著者名/発表者名
      Muneo Nakaya, et al.
    • 学会等名
      13th Japan-Taiwan Conference
    • 発表場所
      東京
    • 年月日
      2015-12-03
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書

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公開日: 2015-04-16   更新日: 2016-12-27  

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